『バイデンはなぜ、アメリカ最後の大統領になるのか』ベンジャミン・フルフォード
―はザールマフィアの仕掛けた新型コロナとパンデミックの目的は株式会社アメリカの倒産をごまかすためだった。コロナパニックで世界中は大混乱、そしてアメリカはバイデンによって超大国の最後を迎えることになる。
アメリカ最後の大統領になるとは私は思っていないのですが、この本の内容があまりにも衝撃的だったので、まとめてみます。
世界は今、未曽有の危機。欧米文明の支配体制が終わり、新しい時代への転換が始まろうとしている。
米国防情報局の元長官で、トランプ政権の大統領補佐官を務めたマイケル・フリン「アメリカは建国以来の危機的状況」
米国は2020年2月に2度目の不渡りを出し、事実上の国家破綻に陥っている。
米国の累積赤字や対外貿易赤字、支給予定の年金の合計はGDPの約10倍、200兆ドルをはるかに超えている。
闇の支配者（ハザールマフィア、Deep State＝DS）は大富豪とその一族で構成され、世界人王78億人のうちわずか700人だが、欧米や日本のほとんどの上場企業を支配し、世界中の人々から資産を吸い上げ、大手マスコミを使って世論誘導。GAFAも支配下。
ハザールマフィアは「人類の9割を抹殺し、残りの人々を家畜にして支配する」という悪魔振興の元、第三次世界大戦を勃発させようと絶えず画策。
ハザールマフィアに待ったをかけているのが米軍の中の良識派や、アジアの結社、中国、バチカンなど。（ロシアも？）
ハザールマフィアの源泉は、お金と脅迫や賄賂で手なずけた政治家、プロパガンダ部隊のマスコミであり（バイデン派）、改革派のグループは能力主義と民主主義を基本（トランプ派）にしている。
バイデンは認知症でCGで作った影武者であるという疑惑あり。
2001年9月11日以来、良識派がハザールマフィアと戦ってきた。2016年にはマフィアが推すヒラリーを敗北させることに成功。
ピザゲート事件：ヒラリー陣営の選挙責任者であったジョン・ポデスタが人身売買や児童買春に関与していたことが暴露されたが、大手マスコミはいっさい無視。ネットで拡散され、人身売買の拠点とされたピザの店が襲撃された。
マフィアがパンデミック騒動を作り上げ、収束させないようにしている。
それでもヨーロッパや中東における米国の力が弱まり、地殻変動。
バイデンが副大統領であったとき、ウクライナのエネルギー企業役員であった次男のハンターバイデンが不正ビジネスをしていた。2019年7月に就任したゼレンスキー大統領にバイデン情報をトランプ大統領が求めたが、逆に大統領の弾劾裁判になってしまった。ただし2020年10月、ニューヨークポストがバイデン次男の不正についての報道。待ったをかけたのが、ツイッターやフェイスブックなどのSNS
2019年、ゼレンスキーはバイデンと息子の不正な金の流れを記者会見で発表したにもかかわらず、大手マスコミが無視
バイデンの未成年少女に対する卑猥な言動の映像はインターネットで拡散されていたが、もみ消された。（ツイッターで見たことがある。全裸の動画であまりに酷いのでリツイートもしなかったが。）
2020年10月、トランプがコロナに感染。実は暗殺から身を守るために、コロナを口実に身を潜めていたという。
ハザールマフィアは延命のためなら第三次世界大戦を起こすことも平気。
新型コロナは人工的に製造された生物兵器。ソロス財団が武漢でウイルスを開発。投資家として成功したソロスはロスチャイルド一族の番頭と言われる人物。死亡説もあるが、子供たちによって受け継がれている。
コロナ生物兵器の事前サインは、2012年ロンドンオリンピック、欧州委員会発行の漫画「Infected」、WEFとジョンズホプキンズの共同のイベント２０１などはそのサイン。
ビルゲイツの成功はハザールマフィアの一員であるロックフェラー勢力につながるワトソン一族（IBM創業者）の力。独禁法を恐れたIBMがマイクロソフトに技術を提供。ゲイツは忠実なハザールマフィアのしもべ。TED２０１０で、人口削減に言及。
トランプもパンデミック計画について知っていた。
エイズ、エボラ、SARS, MERSもハザールマフィアの生物兵器。
WHOと大手製薬会社の癒着。
テドロスはゲイツ財団やクリントン財団から資金を受け取り、地震の部族以外の人々に危険な避妊薬を強制投与、250万人を死亡させたと報道されている。
フリーメーソン：200年前にローマでP1誕生、60年前にP2（バチカンを仕切っていたハザールマフィア）、2020年にP3ロッジが誕生。
アメリカを経営しているのはDCにある株式会社アメリカであり、牛耳るのはロスチャイルドやロックフェラーなどのハザールマフィア。大統領も雇われ人。
武漢は人口1000万の５G都市。５Gの電磁波は高く、GPSを狂わせ、軍事兵器のほとんどは使い物にならなくなる。中国が先に５Gを完成させてしまうと軍事的優位性が保てなくなるため、武漢にハザールマフィアがコロナという生物兵器を投下した可能性。ハザールマフィアはより死者を増やすために電磁波攻撃も行ったが、電磁波攻撃を隠すためにも中国の生物兵器研究所からウイルスが流出したという情報を拡散してカモフラージュ。
５Gは人体にも影響があり、2万6千人以上の医師や科学者が警鐘を鳴らし、欧米諸国では５Gの実験・導入を禁止、もしくは規制強化の動き。
人間の体内には微量の電気が流れており、脳によって信号が送られ、体内バランスを保つ働きがあるが、５Gの刺激が加わると体内電気がくるってしまう。
５Gの最前線都市である武漢の市民はすでに５Gの影響を受けて健康に問題のある人が多かったうえ、新型コロナがばらまかれると感染拡大した。
強力な５Gの電位母人間の胚細胞を破壊し、肺炎に近い症状になる。
闇の支配者でハザードマフィアとされる一派はコロナウイルスと同時にさらなる５G攻撃を行った可能性がある。
当時武漢市では３８６９人が死亡したが、CIAの試算では一桁多い３万人以上という数値もある。いずれにせよ中国は屈せず、第三次世界大戦の引き金にもならなかった。
ダイヤモンドプリンセスは国立感染症研究所（元７３１の１機関）がデータ取り。致死率は１．８％であまり高くなかった。（よって安倍政権の対策も生ぬるくなった）
ハザールマフィアの手下のマスコミはパンデミックを大げさに報道。２０２０年３月、ジャーナリストのアレックス・ベンソンは「病院はからなのに、どうして無期限落とし封鎖をしているのか？」（しかもCBSが流した混乱した病院の映像は、イタリアの病院のものだったという。）
のちに米英政府当局は、コロナ死者の９５％以上が別の死因よるものと説明。アンソニーファウチも実際の死亡率は０．２％未満との見解をSNS上で発信。
２０２０年２月、自然感染ではそれほど死者が出なかったため、米国CDCはコロナウイルスが付着した綿棒で４３万人もの米国人の検査をしていた！
ハザールマフィア（コロナ騒ぎを起こし、第三次世界大戦を望む闇の勢力）が経済を崩壊させたい理由：１。景気が上向くと、国債などの債権の金利が上がり、支払わねばならない利子が増えてしまう。２．不況によって多くの企業や銀行を倒産させ、それらを二束三文で買いあさりたい。３．自分たちの息のかかった大手企業だけを生き残らせ、独裁政治を敷きたい ４．アメリカ合衆国の倒産をごまかしたい
コロナで思ったほど人口削減できなかったので、今度は５Gでコロナに見せかけて電磁波で殺人工作しようとしている。
５GはArea Denial Weapon（領域拒否兵器）催涙弾のようにその領域にいる人が身体的苦痛を感じて、その領域に入れなくなる武器
欧州議会２０１１「電磁波の危険性に関する報告書」
５Gの電波は人間脳内で観察される周波数に極めて近く、脳に与える影響は甚大。
５G電波が強化されると人体の細胞破壊され、コロナの重症化した症状と似たようなことが起こる。
２０１３年ノーベル医学賞のいぇーる大学のジェームズ・ロスマン教授ら「５Gの電磁波が新型コロナウイルスと酷似した症状を引き起こすメカニズム」
５G→薄い胚細胞が破壊→体液が流出→咳や鼻水→肺炎→死（コロナ重症化と酷似）
米国ではコロナ発症事例の９６％が５Gの天下一機で発症、死亡率はそうでない地域の２倍以上。
日本でも２０２０年３月から５Gサービスが始まり、コロナの感染拡大はこの時期から。
大手マスコミは５Gとコロナの関係を否定している。一方、市民らはイギリスやインドで５G基地局を焼き討ちしている。
２０１７年、ビル＆メリンダ財団がワクチンを登用して４９万６０００人に麻痺を発症させたとして、インドから追い出されている。
アフリカではDPTワクチンで子供が１０倍の確率で死亡。
インドとアフリカの事実を以前から暴露していたのが、暗殺されたロバートFケネディー元司法長官の息子、ロバートFケネディーJr弁護士。
ハザールマフィアはワクチン接種の際にRFIDという半導体チップを埋め込み、中央管理統制システムを強化しようとしている。トランプ前大統領の娘婿であるジャレット・クシュナーがNY５番街６６６番地で半導体チップの研究開発をしていた。（ソーシャルディスタンスは、密集していると識別が困難になるからだという。）
個人の詳細なビッグデータのために、コロナを利用して各国政府はソーシャルディスタンスを徹底して、遠隔から管理統制しようと試みている。
携帯電話やアップルウォッチで個人の息や脈、さらには精神状態まである程度把握。
ハザールマフィアはすでに現金や現物を使い果たしており、ワクチンを接種した人しか電子マネーを使えないようにしようとして金融をすべてバーチャルな電子マネや暗号通貨に置き換えようとしている。
ハザールマフィアは米国の倒産をごまかし、経済崩壊を加速させるためにコロナをあおるばかりでなく、２０２０年のオーストラリアの山火事（本州の半分の面積）により地球温暖化を喧伝し、世界から炭素税を取ろうとしている。
オーストラリアとカルフォルニアの山火事は、ハザールマフィアによるレーザー光線（電磁波兵器）の可能性が高い。
ハザールマフィアは気象兵器を利用している可能性。２０２０年中国では大雨で４５００万人以上が被災。
ブルービーム計画もハザールマフィアによるものと判明。米軍、アメリカ国防高等研究計画局（DARPA）、アラスカ大学の共同計画でケムトレイル、レーザー兵器、ホログラムを使用
バージンアトランティック社は破産保護を２０２０年８月に求める一方、宇宙キャンペーンを展開。米国を支配するハザールマフィアも同様。
宇宙キャンペーンの多くはハザールマフィアのロックフェラー一族が関わっている。
２０１９年１２月、アメリカ宇宙軍が創設。トップのジョン・レイモンド宇宙作戦部長が２０２０年７月「宇宙はもはや平和的空間ではなく、戦闘領域になった」と明言。
ハザールマフィアは「宇宙人による地球侵略というシナリオで人々をあおり、アメリカのうちゅ群から悪い宇宙人から地球を守り、救う」というストーリーを遂行したがっているが、米軍の良識派がこれに対し、戦っている。２０２０年５月１３日、宇宙軍の将校になると期待されていた第２１宇宙航空団の司令官トーマス・ファルザラーノが不審死。
アジアの秘密結社が、反ハザールマフィアで、新型コロナが生物兵器とわかったら反撃すると声明。
カナダの微生物学者フランク・プラマー（HIV, SARS, Ebola、インフルエンザの研究で有名）が新型コロナウイルス入発に関わった可能性ありだが、ケニアのナイロビで突然死。
武漢が５G攻撃を受けていたとわかった後、広東のファーウェイ研究所で大規模火災、３人死者。
５Gを推進しているAT&TのCEO、ランドール・スティーブンソンが２０２０年７月に退任。トランプ曰く「彼は追い出されたらしい」
５Gを積極展開するソフトバンクグループの孫正義も今後、表舞台から消える可能性。
反ハザールマフィアがコロナを利用してハザールマフィアを粛正。ロックダウンは政治家、セレブ、大企業CEOの国外逃亡を防ぐため。イタリアでは大量逮捕と処刑された人もいるという。
米国でも赤十字が描かれた病院船には、ハザールマフィアの関係者が多数逮捕されて収容されていた。
ドイツの民間コロナウイルス調査弁護士会のライナー・フルミヒ博士らがハザールマフィアに対して訴訟
ドイツでは２０１９年５月には、パンデミック騒動の計画（ワクチンと治療薬の販売）が話し合われていた。参加者はメルケル首相、WHO,製薬会社、ビル＆メリンダゲイツ財団。
イギリス当局も国際司法当局にパンデミック騒動を起こしたハザールマフィアに対する捜査と取り締まりを要請。
でたらめパンデミックをでっち上げたのは、利益を得るため。モルガンスタンレー、バンクオブアメリカ、チャールズ・シュワブらは株で大儲け。
オランダ王族、ベルギー王族、G7指導者、製薬会社の幹部、WHO上層部も反ハザールマフィアに狙われている。
ハザールマフィアの出先機関の世界経済フォーラムは、Great Resetを呼びかけ、独裁支配、富裕層のさらなる富の蓄積を意図。PCR検査はロスチャイルド一族がパテント。
マスク着用は逆に不衛生と欧米でも報告。マスク着用は、地球人類に未開の通過儀礼Savage Initiation Ceremonyのため、と言われている。
新型コロナウイルスばらまきとでっち上げは、米国が倒産していることをごまかすため。
米国予算局の発表によれば（CBO）、２０２０年度の米国財政赤字は過去最大の３兆３０００億ドルの見通しで、第二次世界大戦時以来の大きさ。
米国はすでに２０２０年２月半ばに２度目の不渡り、実質上倒産した状態。
アメリカは、実はワシントンDCにある株式会社アメリカであり、れっきとした法人企業としてプエルトリコで法人登記されており、日本の国税庁にあたるIRSなどの国会中枢機関を統括することでアメリカをコントロール。
株式会社アメリカの株主は、ロスチャイルド一族やロックフェラー、イギリス王室を中心としたヨーロッパ貴族といったハザールマフィア。
ロスチャイルド一族は世界の金融を牛耳ってきただけでなく、１８６１年に起きた南北戦争で、北軍と南軍両方に軍資金を提供してアメリカの資本を奪い取り、株式会社アメリカを誕生させた。さらに１９０７年に生じた金融恐慌に便乗してFRBを成立、ドルを国際基軸通貨として世界経済をコントロール。
米国の経済が破綻していることはGDPの成長率を見てもわかる。米国の株価高騰はフェイクで、実体経済を反映しない。
ハザールマフィアの支配下にある企業群であるFAAMGを除くと、米国の株式市場は暴落。また米国政府はテスラに環境補助金を投入して株価を高騰させている。
FRBがいくらお金をばらまいても米国の財政赤字と金融崩壊は止められない。
米国ドルはもはや裏付けのない通貨としてみなされており、その現実を覆い隠すためのコロナパンデミック。アジア諸国ではすでに国家として破綻しているアメリカとの取引は重要視していない。
ドル紙幣は米国以外の複数の国々で印刷されており、米ドルには紙幣を意味するBillという文字ではなく、証書を意味するNoteという文字が書かれている。米国は通貨スワップ協定を利用して、それを隠れ蓑にしている。
ハザールマフィアを筆頭とする欧米の旧権力層は、コロナパンデミック騒動に続いて人種差別暴動を全米で発生させ、大衆の分断を図り、都合の良い社会に導こうとしている。ジョージフロイト事件の白人警察官と黒人（俳優経験者）は元同僚。ブラックライブズマターの司令部の一つはカナダのバンクーバーにある似非ユダヤ団体「悪魔崇拝シナゴーグ」白人系左翼運動のAntifaも同様で、こちらは中国系マネーが大きく貢献。これら暴動工作やマスコミプロパガンダの資金はフォード財団経由もしくはソロス財団から米国政府由来という噂。
過激派Antifaを良心派の米とロシアの合同部隊が攻撃したという。
グラディオ作戦：ハザールマフィアが反体制側を潰すために行った謀略。左翼政党を潰すため、わざと共産主義に味方する偽左翼の過激派を作り、内紛を装って左翼政治家を殺害、一般市民を巻き込んだ無差別テロを行い、世間からの反発を誘導。７０～８０年代のヨーロッパでも行われた。（日中戦争当時、満州などの中国本土で日本軍が行っていた謀略と同じ。日本軍スパイが中国の暴力団などを先導して馬賊を作り、街を襲い、仕上げに自分たちでつくった馬賊を成敗し、日本軍を正当化）
ISISやアルカイダもハザールマフィアが陰で資金提供、軍を派遣する正当性を生み、中東の石油ウを奪い取ろうとした。
２００１年９月１１日の同時多発テロは米国の自作自演。ドルを国際基軸通貨にするため、その裏付けとなる金をアジア王族に提供してもらったが、借りた金は９月１２日までに返還する約束だったが、約束を反故にするため、返還手続きを行う予定になっていたNYの貿易センターの１室をビルごと破壊。
２０１１年３月１１日の東日本大震災も「核・津波テロ」日本はアメリカからの自立を目指す民主党が政権を取っており、このままだとハザールマフィアの利益が損なわれる。そこでイスラエルのベンヤミン・ネタニヤフ首相の命令によって、海底に埋め込まれた核爆弾と原子力発電所にひそかに持ち込まれた小型核爆弾を爆発させた。（この部分、島津洋一レポートによれば、日本が４号炉で核開発を行っていたという話も。またイスラエルが福島原発にサイバー攻撃をしたという話もある）そのことによって津波が起き、福島の原子力発電所が制御不能に。
９．１１や３．１１の根底にあるのは、ハザールマフィアが第三次世界大戦を勃発させたいという考え。世界人口を９割まで削減し、残った人々を家畜として扱い、完全なる支配を意図。これに対し、米国とロシアの軍の良識派が抵抗。ところがアメリカの場合、政府はワシントンDCに救うハザールマフィアの支配下にあり、金融システムをつかさどるFRBも同様。大統領も雇われに過ぎない。
それでも２０１６年の大統領選挙では変化。ハザードマフィアが支援するヒラリーが落選。トランプはヒラリーよりましだが、米軍からあまり好かれなかった。米軍はバイデンを最後の大統領にしようとしている。
米国を立て直すためには、米国を破綻させた膨大な国債の債務を、FRBを支配しているハザールマフィアに押し付けて借金を長兄西、ドルに代わる新たな通貨を財務省から発行するしかない。同時に米国の未来の経済を企画する期間を立ち上げ、インフラと産業を立て直すことしかない。しかしハザールマフィアが君臨している限りは不可能。
ハザールマフィアはコロナをばらまかねばならないほど、追い詰められている。
ハザールとは７世紀から１０世紀にカスピ海や国会周辺で栄えた奴隷商人の国家のこと。基礎となるのは悪魔信仰。神より上位にある悪魔をあがめ、人間を家畜として扱う。１１世紀にロシアとビザンツ帝国に攻め込まれ、国家は滅亡するが、１７世紀になってトルコ出身のユダヤ人サバタイ・ツァイが自らユダヤ教の救世主であると説き、信者を１００万人以上に。トルコ皇帝が彼を逮捕し、死刑か改宗を選べと言われたとき、見せかけのイスラム教改宗をし。イスラム教の内部に入り込み、乗っ取ろうと画策。サバタイの死後も同様。目的は一神教であるユダヤ教、キリスト教、イスラム教の統一と世界を自分たちの勢力下に収めること。
悪魔信仰はイギリス王室をはじめとするヨーロッパ貴族にも受け継がれ、世界の金融を支配するロスチャイルドが生まれた。（マクロンはロスチャイルドグループの銀行で働いていた）さらに石油利権を守るためにロックフェラー一族が加わり、アメリカのCIAを支配することでブッシュ一族がこの流れに加担、ブッシュ大統領が誕生。
このハザールマフィアが米政府やFRBを抑え、基軸通貨のドルを利用し世界経済を支配、さらなる富を独占しようと第三次世界大戦を勃発させる策略。
ハザールマフィアの数は７００人程度、世界の富の８２％を１％に当たる富裕層が独占。財団などを作って個人資産を隠したり、自分たちは表に出ないで政治家や資本家などを操ったりしながら、世界を支配する闇の支配者に。
ヨーロッパにおけるハザールマフィア最高位の１３血族（ダビデの血を引くハノーヴァ家、英国王室、ビクトリア女王の愛人の子＝ヒトラーの母親、メルケル元首相、メイ元首相、リトアニア大統領はいずれもヒトラーの精子から生まれており、ロンドンにロックフェラー財団がつくったマインドコントロールをする「旅ストック人間関係研究所」で３人が写真に写っている）と、能力主義のグノーシス派（イルミナティ：フランス革命、アメリカ独立革命、ロシア革命を引き起こすなど１３血族が築いた権力を打倒してきた）に分かれている。
ヒラリークリントンは第三代当主デイビッドロックフェラーの隠し子。母親はチャーチルの親族。ハノーヴァ家の血を引いている。バラクオバマにもハノーヴァ家の血が入っている。
米軍が当初トランプを応援し、選挙で勝つことに。
民主党ナンシーペロシ、カリフォルニア知事ギャビン・ニューサムはヒトラーの親族。
民主党アダムシフとチェルシークリントンはジョージソロスと縁戚関係。
トランプのロシア疑惑を追及していた元FBI長官のロバートミュラーはハインリッヒミュラーの息子。
１３血族までもハザールマフィアに危機感を抱くようになっており、ブッシュ一族は粛清されているという噂。
米国で２０１５年の１年だけで行方不明の子供が４万２千人もいるが、悪魔崇拝の儀式に使われており、ヒラリークリントンが出席していたことが暴露された。ハザールマフィアが子供の血から取れるアドレノクロムを若返りの薬に。米国実業家のエプスタイン（イスラエルの諜報部員だった。２０１９年刑務所内で自殺）が所有する島に欧米のセレブやエリートを招待、未成年者をいけにえ、暴行していたことが発覚した事件。アメリカ軍の良識派によって子供たちは救出されるようになり、「著名人の逮捕・死刑者リスト」が出回っている。。ハザールマフィアは新型コロナを使って子供たちを引き離そうと画策。
アドレノクロムを採取する施設がNYで２０２０年１０月９日摘発。アドレノクロムの老化防止についての研究はUniversity College of Londonの研究でもNatureに発表。
世界はドル離れ、米軍が撤退。ところがハザールマフィアの意を受けた一部の米軍上層部が第三次世界大戦を画策している。
１９４５年１２月に脳卒中で倒れたルーズベルト大統領は実は暗殺。軍産複合体を解体して平和な世界を構築しようとしていたのを軍産複合体が猛反発（Report from Iron Mountain, 1967「基本的に戦争は国家にとって有益であり、定期的な戦争なしに国家権力の維持や経済発展はなしえない」）
→ソ連との冷戦、対テロ戦争
戦争を繰り返すアメリカは地球生命体と各国経済の寄生虫。日本だけでアメリカを支えるのは不可能。サウジもアメリカ離れ。アメリカは中国を頼るが中国がNo→武漢が５G攻撃にさらされた
イスラエル、レバノン爆破でアラブを脅迫。しかし、ヨルダン、エジプト、シリア、トルコまでもがイスラエルと対立。ハザールマフィアに協力してきたイスラエルの人々の追放が始まって、コロナのロックダウン。イスラエルはアメリカという重しが無くなり、内からも外からも攻撃されている。
ヨーロッパでも地殻変動。オランダとベルギーの王族の一部が粛清。英国王室もハザールマフィアから距離。
以前まで世界の首脳にバチカン銀行から賄賂Or 脅し。近年、バチカンとローマ教皇（１５億人のカトリック信者の頂点）が新たな国際秩序を模索。２０１８年２０２０年と中国とも共産党のカトリック司教選任について合意。
２０２０年２月、中国の借金は５０兆ドル。金融崩壊を避けるため、欧米の反ハザールマフィアと手を結んだ。
ハザールマフィアのロスチャイルド一族が支配するBIS（国際決済銀行）の影響力が低下。
アメリカ国債を売ろうとした竹下登元首相、小渕恵三元首相は暗殺された可能性。
民主党への政権交代に激怒したハザールマフィアは、２０１１年「核・津波テロ」深海調査船「ちきゅう」で福島沖に核爆弾。福島原発の一つに小型の核爆弾をひそかに持ち込んだ。命令を下したのはハザールマフィアの手先のネタニヤフ首相。計画段階ではリチャードアーミテージやマイケルグリーン。CSISを使って日本の政治家をコントロール。進次郎もCSIS。
民主党は降参→安倍首相（米国債を日本の税金で世界で一番購入。日本経済を衰退させるように命令を受けていた）
米国の喜ぶ「特定秘密保護法」「有事立法」「武器輸出三原則の撤廃」、対外優勝軍事援助の額は２０１９年に１６倍に。「法人税引き下げ」「働き方改革」「種子法の廃止」「水道法の改正（麻生太郎）」「統合型リゾート」
日本の資産が外資に流出は２００１年の小泉・竹中の時代から。郵貯や簡易保険の大半をハザールマフィア系のゴールドマンサックスに手渡した
日本銀行はアメリカFRB同様、民間銀行。（日本政府は５５％）日銀の大量株保有者はロスチャイルド一族とロックフェラー一族。
安倍の背後のハザールマフィアの力が弱まると同時に、イエズス会（バチカンの出先機関。宣教活動を隠れ蓑に軍事分野で世界で暗躍）前総長のアドルフォ・ニコラス神父死去。（安倍にとっての損失）前任者のイエズス会総長のペーターハンス・コルベンバッハ悪魔教のリーダー、９．１１工作にも関与、ニコラス神父と３．１１工作にも関与。民主党を潰して安倍を首相にする後ろ盾となっていた。コルベンバッハの後ろ盾のローマ教皇ベネディクト１６世が退任し、新たな教皇フランシス１世がハザールマフィアと手を切る動き。
９・１１目撃し、３．１１では被害も受けた米軍（トモダチ作戦では４２０人を超える米兵が健康被害）はハザールマフィアに怒り、さらにはコロナパンデミックが起きて、ハザールマフィアの力は低下。
桜を見る会、河井議員の買収問題などで司法の手が延びようとしていたこと、ニコラス神父の死及び日本におけるハザードマフィアの弱体化、ハザールマフィアが日本における悪事の全責任を押し付けて逃げようとしていること、アメリカ宇宙軍の作戦部長ジョン・レイモンドの意向もあり、安倍首相は２０２０年８月２８日、辞任を表明。（トカゲのしっぽ切り）安倍は頼みの綱の黒川検事長の定年を延長しようとしたが、世論の反発やかけマージャンをリークされ、黒川検事長も辞任。
それでもハザールマフィアの影響力は日本で強く、CSIS（第三次世界大戦を起こしたがっている）が中国に台湾問題で刺激。マイケル・グリーンとニコラス・セチェニ―の二人を排除しなければ、日本は第三次世界大戦に巻き込まれる可能性。
デービッド・アトキンソン（ゴールドマンサックス）は、ハザールマフィア側。日本の中小企業を潰して大企業に吸収させようとしている。
２０２０年３月から５Gがスタート。東京の善福寺公園で鳥の死骸。自動運転や陰核衣料が宣伝されているが、電磁波の被害が怖い。
ダイヤモンドプリンセスも５Gによる人体影響の調査をしていたという情報もあるが、すべてコロナのせいにされている。
５Gの特定の周波数で暴動を誘発したり、鎮静化させたりという社会工学的実験が行われたことがあるらしい。５Gによって一般大衆をコントロールする可能性。
安倍政権についてひとつほめるべき点は、５Gへの対応。ダイヤモンドプリンセス号の５Gによる影響について報告を受けた安倍は、日本において５G展開から一転して慎重な立場に。２０２０年３月からいったんスタートするも、その後停滞するように。
安倍は各国の首脳陣にも、５Gが人体に害を与えるという調査結果を伝え、各国でも５G展開を躊躇するようになっている。
ワクチン接種の目的は、遠隔でデータを読み取ることができるチップを大衆に埋め込むこと。
