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2022年6月4日土曜日

68TH BILDERBERG MEETING 2 - 5 June 2022 in Washington, D.C. 世界の行く末を決めるビルダーバーグ会議開催中

 世界で今度は何を起こそうとしているのだろうか。。。

Wikiビルダーバーグ会議(ビルダーバーグかいぎ、英語:Bilderberg Meetings, Bilderberg conference, Bilderberg Group, Bilderberg Club)は、1954年から毎年1回、世界的影響力を持つ人物や企業、機関の代表が130-150人ほど集まり、世界の重要問題や今後の主に政治経済や社会等を主なテーマに完全非公開で討議する秘密会議[1]。会議は、チャタムハウスルールの下に行われる。 ビルダーバーグ・クラブ、ビルダーバーグ・グループ、ビルダーバーグ・ソサエティとも呼ばれる。 参加者があまりにも世界的影響力のある有力者や著名人ばかりなので、「影の世界政府」「世界の行く末を決める会議」とも言われている。  

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68TH BILDERBERG MEETING

68th Bilderberg Meeting to take place 2 - 5 June 2022 in Washington, D.C., USA

WASHINGTON, D.C. 2 JUNE 2022 – The 68th Bilderberg Meeting will take place from 2 - 5 June 2022 in Washington, D.C., USA. About 120 participants from 21 countries have confirmed their attendance. As ever, a diverse group of political leaders and experts from industry, finance, academia, labour and the media has been invited. The list of participants is available on bilderbergmeetings.org.

The key topics for discussion this year are:

1. Geopolitical Realignments
2. NATO Challenges
3. China
4. Indo-Pacific Realignment
5. Sino-US Tech Competition
6. Russia
7. Continuity of Government and the Economy
8. Disruption of the Global Financial System
9. Disinformation
10. Energy Security and Sustainability
11. Post Pandemic Health
12. Fragmentation of Democratic Societies
13. Trade and Deglobalisation
14. Ukraine
 

Founded in 1954, the Bilderberg Meeting is an annual conference designed to foster dialogue between Europe and North America. Every year, between 120-140 political leaders and experts from industry, finance, labour, academia and the media are invited to take part in the Meeting. About two thirds of the participants come from Europe and the rest from North America; approximately a quarter from politics and government and the rest from other fields.
The Bilderberg Meeting is a forum for informal discussions about major issues. The meetings are held under the Chatham House Rule, which states that participants are free to use the information received, but neither the identity nor the affiliation of the speaker(s) nor any other participant may be revealed.
Thanks to the private nature of the Meeting, the participants take part as individuals rather than in any official capacity, and hence are not bound by the conventions of their office or by pre-agreed positions. As such, they can take time to listen, reflect and gather insights. There is no detailed agenda, no resolutions are proposed, no votes are taken and no policy statements are issued.


Media contact: media[@]bilderbergmeetings.org


第68回ビルダーバーグ会議

第68回ビルダーバーグ会議、2022年6月2日~5日、米国ワシントンD.C.で開催決定

ワシントン D.C. 2022 年 6 月 2 日 - 第 68 回ビルダーバーグ会議は、2022 年 6 月 2 日から 5 日まで、米国ワシントン D.C. で開催される予定です。21カ国から約120名の参加者が出席を確定しています。これまで同様、政治指導者や産業界、金融界、学術界、労働界、メディアからの多様な専門家が招待されています。参加者のリストはbilderbergmeetings.orgで公開されています。

今年の主な議題は以下の通りです。

1. 地政学的再編成
2. NATOの課題
3. 中国
4. インド太平洋地域再編
5. 中米技術競争
6. ロシア
7. 政権と経済の継続性
8. 世界金融システムの崩壊
9. ディスインフォメーション
10. エネルギー安全保障と持続可能性
11. ポストパンデミックヘルス
12. 民主主義社会の分断
13. 貿易とデグローバリゼーション
14. ウクライナ
 

1954年に設立されたビルダーバーグ会議は、ヨーロッパと北米の対話を促進するために毎年開催される会議である。毎年、120〜140人の政治家、産業界、金融界、労働界、学界、メディアからの専門家が招待され、会議に参加している。参加者の約3分の2はヨーロッパから、残りは北米からで、政治と行政の専門家が約4分の1、残りはその他の分野からの参加者です。
ビルダーバーグ会議は、主要な問題について非公式に議論する場である。会議はチャタムハウスルールに基づいて行われ、参加者は受け取った情報を自由に使うことができるが、発言者や他の参加者の身元や所属を明らかにすることはできないというものである。
また、プライベートな会合であるため、参加者は公的な立場ではなく個人として参加し、職責や立場に縛られることはありません。そのため、じっくりと話を聞き、考察し、見識を深めることができるのです。詳細なアジェンダはなく、決議案や投票もなく、ポリシーステートメントも発行されません。


メディア連絡先:media[@]bilderbergmeetings.org

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ビルダーバーグBILDERBERG会議が開催 6/2-4 

 ●参加メンバーピックアップ 

ファイザーCEO 

NATO事務総長 米NSC長官 

CIA長官 

the VP of Facebook 

ゴールドマンサックス

 カナダ首相代理 

The Economist 編集者 

Financial Times、コメンテーター 

オランダ外相 

オランダ国王 

KKR 共同議長 

フィンランド首相

ゼレンスキー大統領
 

2022年5月30日月曜日

「二酸化炭素によって地球が温暖化しているという説は科学的にまったく根拠がない」2022年1月27日広瀬隆講演

 

1908年、ノーベル化学賞Swedenの物理学者Svante Arrheniusが地球温室効果説を初めて警告。(怪しげなホラー話はノーベル賞のSwedenが発祥)CO2やメタンによる温室効果は科学的事実ではない。

1988年、IPCCが設立されたときの初代議長はSweden人のBert Bolinで、2020年に海水面が60メートルから120メートルも上昇し、ロンドンもNYも水没すると予言。

現在もSwedenの無知でおかしなグレタ・トゥンベリをマスコットにしてホラー話を広げている。背後には、Swedenが受賞者を選ぶ(元々軍需財閥がつくった)ノーベル賞選考委員会と背後の財閥が大きな影響力。IPCCと同じ国連の原子力推進組織IAEA(国際原子力機関)が連動。

2021年、ノーベル物理学賞に詐欺の張本人、おおはずれの気候予測の式を作った真鍋淑朗が選ばれた。

人類が直面する真の問題は、都市化によるヒートアイランド現象、人口増加による食糧問題と二酸化炭素による植物の生長、プラごみと低炭素社会を叫ぶのは異常、真の被害は化学物質汚染と原子力の放射能汚染。

自然エネルギーによる自然破壊と電力消費量激増と失業者の増大。

実は太陽の活動が小さくなって寒冷化が始まろうとしている。

温暖化で絶滅を騒がれるシロクマは毎年生息数が記録更新、史上最高レベルにある。

世界で莫大な国家予算が温暖化論者によって盗まれている。

地球の気温とCO2は何の関係もない。1999年から2013年まで地球の気温は、BRICSなどが発展し、CO2濃度は増えていたのに、低下し続けていた。(その後、エルニーニョで高温に)

IPCCNASAなどと一緒に温暖化を騒ぎ立てた。

1963~1977年ころまで、二酸化炭素は激増したにもかかわらず、有名な地球全体の猛烈な寒冷化が起きた15年があった。

1960年代から、北極地方を中心に地球寒冷化の時代に入った。特に1963年1月には記録的な大寒波が西ヨーロッパを襲い、小氷期以来の異常気象と呼ばれた。ロンドンでは平均気温が平年より5.3度も低く、1795年以来の168年ぶりの寒さであった。1963年1月の平均気温はパリでマイナス2.7度、ハンブルクでマイナス6.0度、モスクワでマイナス15.9度と平年より6度も低く、ワルシャワでは10度近く低くなり、数万年に一度の低温となった。当時テームズ川、ライン川、ドナウ川など、ヨーロッパの有名な河川はほとんど凍結。フランスのダンケルクからベルギーまで海岸は氷が100メートル沖合まで張り詰めた。

1963年初め、北陸から山陰地方にかけて豪雪、「三八豪雪」と呼ばれ、歴史的記録。九州では福岡の降雪がひと月に27日観測。鹿児島でも30cm以上の積雪。

『氷河期へ向かう地球 異常気象からの警告』気象庁長期予報担当官、根本順吉著、1973年

1971年、西ヨーロッパで25年ぶりの激しい暴風雪。スペインにも大雪。インドで140人の凍死

1975年、寒冷魚のサケが神奈川県相模川にまで現れた。日本全土で総漁獲量が1700万匹に。(明治2年に記録した1000万匹の二倍に)

1976年は冷夏のため、岩手で7月でも氷が張り、東日本各地で、トマトやジャガイモなどが全滅。

大阪市立大学教授の斎藤幸平と気候ネットワークの平田仁子、二酸化炭素温暖化を騒ぎ立て、石炭いじめ。

IPCCは1900年ころから過去1000年間くらいに気温上昇起きていると言っているが、2009年のクライゲート事件で嘘だったことが分かった。

考古学者や文化人類学者、古生物学者はうそを知っているはずだから立ち上がるべき。

1990年のIPCC第一次評価報告書には、正しい1000年間の地球の気温変化が掲載されていた。PDFの202ページ。中世にも温暖化の時期。(コロンブスの大航海時代、北欧のバイキングの時代、ペストの時代)その後に、小氷期もあった。気温が上がり始めたのは、1600年代から。

気温が上下していたものををまっすぐにして、IPCCは2003年にホッケースティックにしてしまった、トーマス・マンをはじめとする偽科学者たちは、痛烈な批判を浴び、IPCC第四次報告書2007年からホッケースティックは掲載されなくなった。

2009年、IPCC幹部同士のメールが大量流出、「気温グラフを捏造して、全世界をだますことに成功した」と喜んでいたのがばれたークライゲート事件と呼ばれる気候スキャンダルが全世界に。

NYTでも暴露。ゴア元副大統領の「不都合な真実」の本を暖炉にくべている漫画も掲載)ところが、IPCCの共犯者の日本のテレビと新聞は全く報道せず。

12年間姿を消していたホッケースティック図画、TBSサンデーモーニングとIPCC江守正多、岩波書店、各種新聞で2021年から復活。2021年8月9日のIPCC第六次報告書でも再び!

気候変動の最大の要因は、

水蒸気、2 火山噴火、3.太陽と地球の関係、4.宇宙のミランコヴィッチ・サイクル、5.大西洋と太平洋の海水温度の周期的変動、6.偏西風の蛇行とフェーン現象、7.南米沖のエルニーニョとラニーニャ、8.インド洋ダイポールモード現象、9.海底からのマグマ噴出と地震

温暖化ガス寄与率はおおよそ、95%が水蒸気(ただし、正確な計算は水蒸気は姿かたちを変えるので難しい)、3%が二酸化炭素、1%がメタンガス、0.7%がフロンガス、0.3%が亜酸化窒素

1991年6月、ピナツボ火山の爆発。米軍がフィリピンからいなくなった。火山灰が2万メートルの成層圏に達して、翌年の1992年には全世界に冷害。

1982年にはメキシコのエルチョン火山が大噴火によって、翌年3度下がった。火山噴火は大きな影響。

デンマークのHenrik Svensmark Nigel Calder2007 著『不機嫌な太陽(The Chilling Stars)気候変動のもうひとつのシナリオ』 2014年3月31日に横浜市で講演したが日本のマスコミは一人も来なかった。太陽は天の川銀河の端にある。上から見ると、銀河の渦も太陽も周回しているが、両者の回転速度は異なり、太陽は白く明るく見える渦の中に入ったり、出たりする。明るい渦に入っていると、地球は宇宙線を多く受けて、大気中の分子が活性化し、雲がより多くできて寒冷化し、太陽が渦から出ると太陽が活発になり、黒点(sunspot)が増え、雲ができにくく晴天が増えて温暖化する。

太陽の活動と地球の気温変化はよく一致し、人類が石炭・石油を使わない1600年~1700年代から温暖化が始まっている。桜井邦明『太陽黒点が語る文明史』

地球の地軸は傾いており、周期的に傾きが21.5~24.5度で変化。現在は23.4度あり、歓談が強くなる傾きである。

地球が太陽の周りをまわる軌道も周期的に変化し、1800万㎞も変化する(月と地球の50倍)

ユーゴスラビア(セルビア)の天才地球物理学者ミルティン・ミランコヴィッチは、この3つの周期的な変化の組合せによって、地球に降り注ぐ太陽の日射量が変化し、そのため気候の寒暖の変化が生じると考え、高度な計算を行い、1920年代に明らかにした。考古学者の氷河期の調査と合致して、氷河期の周期理論も確立された。

海では、大西洋の海水温度が数十年規模で変化している。これはAtlantic Multi-decadal Oscillation AMOと呼ばれる60~80年周期の海水温度変化である。(『地球温暖化協奏曲』渡辺著)

太平洋の海水温度は10年周期で変化している。

19世紀、フランスのコリオリが時点の速さは赤道で時速1700㎞になる。貿易風と偏西風は、それにともなう海のエルニーニョやラニーニャは、緯度にかかわらず気候に大きな影響を及ぼし、地球上に温暖な地域と寒冷な地域が生じるが、すべてCO2地球温暖化のせいにされる。

インド洋ダイポールモード現象も温暖化に寄与することが新たに分かってきた。

このように気温は複雑な要素が絡み合い(特に大地震、火山噴火など誰も予測できない)、誰も10年後の気温を予測できないはずなのに、上記の現象をすべて資本主義が起こしているというペテンの本を売り、大儲けしている人々がいる。

IPCC集団は、「太陽の活動が地球の気温・気候に最大の影響を与える」という常識を完全に無視して、すべてをCO2原因説で説明している。

日本の気象庁もCO2濃度と気温の変化の変動が矛盾していることをデータで出しながらCO2説を流布しているでたらめさ。東京新聞の論説員をはじめ、テレビ新聞もフォロー。

6500~5500年前の地図では海水のレベルが高く、千葉にも栃木にもたくさん貝塚がある。この時代は石炭も石油も使っていないが、はるかに温暖だった。

南極中部のロシアのボストーク基地の氷の分析をすると過去45万年間の地球の気温変化がわかる。過去の気温差は12度もある。(同位体を調べることで最近の科学でわかっていること)

1908年にCO2温暖化説のSwedenの学者アレニウスの後、1920年代にミランコヴィッチサイクルが発見され、最近、数十万年前の気温変化がわかるようになったのに、相変わらず嘘がばれている温暖化説が使われている!

そんなウソのアレニウスのCO2温暖化説を数値化して証明し、ノーベル賞をもらったのが真鍋淑朗氏!(IPCCとノーベル賞選考委員会のたくらみ)1960年代に式を発表。その直後、全世界が寒冷化して、詐欺師として大恥をかいていたにもかかわらず、2021年に復活!

真鍋淑朗の気候モデルはすべて外れている。1988年に21世紀後半にはCO2温暖化のため、地球の平均気温が3度上昇、日本では台風が増える、海水面は高くなる、氷河が解けると言っていたが、2021年は太陽黒点が激減して寒冷化が顕著になり台風は減り、海水面は下がり、気温上昇はCO2ではなく、すべて1700年代から始まった自然現象。

エネルギーの3大原則:1危険物を輩出しない(原発ダメ!)2自然破壊、景観破壊をしない:巨大ダムやリニア新幹線、メガソーラー、風力発電もダメ3.排熱が少ないこと(大量の温排水の原発はダメ!)

温暖化は都市のヒートアイランド現象が最大の原因:コンクリ、自動車、エアコン

『地球温暖化狂騒曲 社会を壊す空騒ぎ』(東大教授、東京理科大教授を務めた)渡辺正著2018年では、地球温暖化説の間違いをひとつひとつ実証している。(ただし原発や核融合のことはよく知らないらしい)

世界の気温の実測値をNCDC(アメリカ国立気候データセンター)が加工してから公表している。それをNASAGISSゴダード宇宙科学研究所、CRUイギリス気象庁が使っている。彼らが地球温暖化の権威者たちである。それをIPCCやマスコミが宣伝している。1200kmも離れた地点も同じとして調整したりもする。。。気温が上がり続けていると主張しているが、CO2は上がり続けるもグリーンランドの気温は下がり続けている。

都市における熱帯夜は増えている。全世界で。ところが郊外では気温は下がっている。東京都は上がっているが、都心から180kmの三宅島は戦後65年間全く上がっていない。

温暖化の原因は二つ。ひとつは直接加熱、もうひとつは放熱防止なのだが、直接加熱のヒートアイランドを問題にしないのはおかしすぎる。そして二酸化炭素の放熱防止ばかり話している。

早稲田大学尾島教授「東京都内の排熱はこの30年で激増した。自動車700万台、エアコン900万台の都市熱が太陽もう一つ分に相当する」真夏のクーラーは都市の暖房装置(電気を送る発電所も排熱大量に出しながら)!電気自動車も地球を加熱する。

戦前と比べ、熱帯夜が都市ではめちゃくちゃ増えている。名古屋は戦前はゼロに近かった。

東京都は猛暑日が100年前の50倍。

冬のヒートアイランドはさらにおおい。冬のワーストテンは北海道が上位。

渋谷のハチ公前は100年前は森に囲まれ、蝙蝠が飛んでいた。

気象庁は県庁所在地選んで測定しながら、都市化は進んでいないと、うそを言っている。

地球温暖化と言って図っている温度は先進国の都市の温度ばかり。

2018年7月の最高気温はフェーン現象のせいだったのに、地球温暖化のせいにされた。内陸の山間部で記録的熱波。東京の熱波が山を越えてフェーン現象。首都圏3件の人口は3613万、たった3.6%の面積に全人口の28・4%。ソウルでは総人口の半分がソウル首都圏。

NCDCのデータ加工について:1897年から2013年の117年間、都市化が進んだので、本来下げるべきところを、なぜか戦前の気温を下げた!!!加工前は寒冷化していた実際の温度!!!IPCCはこのデータを使っている。

『地球温暖化の不都合な真実』マーク・モラノ(渡辺正訳) 1930年代にアメリカを猛暑が襲った。ところが、実測値を下げて今温暖化してるようになっている。多くのアメリカ人もドナルドトランプも信じないと言い、トランプは大統領になった。温暖化に関してトランプは正しい!

IPCCの幹部は、気温が上昇していない田舎の温度も上昇していることにした。

米国の114地点の木陰の気温はほとんどあがっていない。

NCDCにデータを送るのは各国の気象庁。温度上昇のグラフを捏造して送っていた。マスコミも協調姿勢。(クライゲート事件の後にNZで調べたら、上下しているだけでまったく上がっていなかった。)

オーストラリアの気温データも都市部ばかり。スウェーデンでは実測値が存在しない捏造データも。ロシアでは上昇した気温データだけが使われた。IPCCによる捏造行為が露呈。

日本でも理科年表を見ると、日本の低人口地域は、この20年で気温が下がっている。

科学的犯罪を行って恥じないのが、IPCCと日本の手先、江守正多とその嘘を広める東京新聞。

「温暖化は近いうちに地球人類を破滅させる」という世論をあおっているのが岩波書店の雑誌『世界』、TBSサンデーモーニング

IPCCは現在も捏造データを使っている。

CO2CO2

H2O2→2H2o

HO+6CO2C6H12O6+6O2

太陽の光からの光合成で、水と二酸化炭素からブドウ糖と酸素ができる(なぜ二酸化炭素を悪者にするのだ!!!)

CO2を悪者にする人々は地球から出ていくべき。石油と天然ガスと石炭を燃やしてCO2を大気中に排出すると、そのうち7割は、植物が光合成に利用。

植物に重要な元素は炭素C。化石燃料の燃焼によって地球の緑が増えている。有機農業の勇気は炭素化合物の意味。

ハウス栽培ではCO2濃度をわざと400ppmから1000~1500ppmに上げて収穫を上げている。CO2濃度を高くした栽培は、マスクメロン、ピーマン、トマト、キュウリ、レタスなど何十年も前から日本の市場に出回っており、オランダ、イギリス、デンマーク、ドイツなどでも炭酸ガス栽培が広がり、カーネーションやバラの栽培にも実用されている。

人類が化石燃料を使うことによって、CO2濃度が上昇したので、穀物の生産量が上がってきており、野菜の成長も早くなる。大気中のCO2は植物の肥料そのもの。

CO2の増加はジャガイモやニンジンなどの根菜類の成長を二倍に促進したり、リンゴの長期貯蔵に行こう。マメ科の植物が必要とする建立バクテリアを増殖させ、おコメの品質を落とさず長く貯蔵できる魔法のガスで利用価値が高い。

CO2炭酸ガスは、人間の血行もさかんにし、低血圧にも高血圧にも、糖尿病にも様々な医療効果が医学的に実証されている。

肉食のヨーロッパ人は、動脈硬化で心臓発作になりやすいので、昔からCO2濃度の高い炭酸泉浴が左官。

何千年も大昔から人類が飲んできたビールの泡も炭酸ガス。

重曹として知られる炭酸水素ナトリウムはパンやクッキーのふくらし粉。

ドライアイスは炭酸ガスの固体。

1765年にジェームズ・ワットが効率的な蒸気機関を発明して石炭火力からスタートした産業革命後、過去250年間で穀物生産量がおよそ2倍になったのは農業技術の進歩のせいだけではなく、近年に化石燃料を燃やして大気中のCO2の濃度が上昇したことによる。このCO2に濡れ衣を着せて悪魔に仕立てたオバマ大統領たちは犯罪であると2017年10月16日60人の科学者が連名で批判。

2019年10月に、地球温暖化論者の詐欺師たちがCOP25会議を開く前に、オランダ、フランス、ドイツでは膨大な数の農民が怒りをもって数銭台のトラクターデモを行っていたのはそのため。

1982年から2010年の28年間の衛星観測によれば、世界の緑化はCO2の増加のために進んでいる. 1.地球全体で植物の量は10%増えた。2.植生のある場所のうち、25~50%で緑が増えた。減った場所は4%。サハラ砂漠南部、シベリア、アマゾン流域の緑化が特に顕著。3.緑が増えた場所の総面積は1800万平方キロで、アメリカ本土の2倍以上。緑が増えた要因のうち7割は大気中のCO2の増加。(Natire Climate Change誌2016年4月)

化石燃料の燃焼は、無駄を減らした方がよいが、CO2の排出は植物のためにも人のためにも増やした方が良い。

飢餓を起こすのは温暖化ではなく、寒冷化である。4~5隻の寒冷化でひどい状態だったのをIPCCメンバーは知らない。

気候モデルもSDGsも矛盾だらけ。中学生でもわかる。

日本でも江戸時代、天明の大飢饉(1782^1788)この時期、火山の噴火も重なり、人々が餓死、天保の大飢饉(133-1837)

人類は災害の歴史も知らないバカな先進国の政治家たちに命を預けてよいのか?

2021年7月(東京オリンピック直前)、欧州委員会は、環境規制の緩い国からの輸入品に課税する国境炭素税の導入を発表。CO2排出量が多い、鉄鋼、セメント、肥料、アルミ、電力が課税対象。自ら墓穴。

欧州委員長のドイツ人フォン・デア・ライエンは、植物が成長することを妨害し、人類類文明を否定しようとしている。安価な石炭火力の廃止を叫び、自然エネルギー普及によって電気代が高騰。

オバマ政権の前の政権の人々が、石炭火力に投資し、汚染物質を出さないようにして大気はきれいになった。CO2は増えていてよい。

オバマ政権は何もやらない政権で、ただCO2に反対するだけな迷惑政権。石油石炭は必要。石油なしで作れるものはほとんどない。好みの問題ではない。

トランプは温暖化説を正しく否定し、パリ協定から脱退、石炭を活用して失業者を出さず、空気を一層きれいにした。

バイデンは、あほで温暖化対策で失業者を激増。

気候ネットワークの平田仁子は石炭いじめ。

先進国は化石資源を活用したから貧困から抜け出せたのに、アジア、アフリカ、中南米の発展途上国に化石資源を使うなと命じる。

チェルノブイリ原発事故の後、原発から出る超危険な大量の放射性廃棄物をアフリカ大陸に持ち込んで放置したスウェーデン人をはじめとするヨーロッパ人が思いついたのが地球温暖化説。

アルバートゴアが1週間に使う電力は、ウガンダ人2800万人が1年に使う電力より多い。

デンマーク統計学者のBjem Lomborg「1000兆の10倍使っても気温はほとんど変化しない。パリ協定は世界史上最も高価な無駄な国際協定」天文学的な金を使って気候に何一つ影響を与えない話。(地球温暖化の不都合な真実より)

自然エネルギーが引き起こしている問題は表裏一体。電気自動車は、全世界の電力の15%を消費する。ガソリンやディーゼル、ハイブリッド車の方が効率がいいのに、能無しバイデン大統領が切り替えると言っている。これ以上、電力消費を増大させるのか!

習近平も同じ。マスコミも同じ。電気自動車はダメ!

自動車産業を支えてきたすぐれた部品メーカーから大量の失業者が出る。AI普及のための狂気のような機械化(ロボット化)が加わり、工業会で失業者が激増し、電力消費が激増する。

鉄は必需品なのに、CO2発生源の鉄鋼産業に反対しているEU。製鉄業から電力会社に大量の電力が供給されているのに!原発が増えてしまう!

日本の石炭火力はすでに大気を汚染する窒素酸化物も硫酸化合物も全く出さないほど世界一クリーンとなっている。

横浜市内の電力の40%を磯子の石炭火力発電所が供給している!

石炭の埋蔵量は1000年はある。石炭火力は今は煙もばいじんも出ない。

気候ネットワークが石炭火力を追い込んでいる!

2021年日本海側で観測史上最大の豪雪。なのに気象庁は、大雪特別警報を出さなかった!2021年1月15日までに雪害の被害で63人死亡したのに、温暖化のでたらめキャンペーンのため。東京新聞も記事を出さなくなった。

アメリカも2021年2月15日から19日に大寒波。CO2温暖化説は完全崩壊。2021年2月16日、アメリカ本土の73%雪で覆われ、2月に日中20度を超える温暖なテキサスもマイナス15度近く。北部アマリロはマイナス23度まで下がり、アラスカより寒くなって水道管破裂が相ついだ。

アメリカ全土が平年の気温を25度も下回る寒気と大雪に見舞われ、7日間で535の最低気温の記録が塗り替えられた。

ヨーロッパも同じ。スペインのClot del Tuc La Llanca という場所でマイナス34.1度。スペインは50年ぶりの大雪。

シベリアでは6月38度が1月マイナス56度の地点も。

メガソーラーが土石流も山火事も引き起こす!

「メガソーラーが原因ではない」と主張する原発ゼロ・自然エネルギー推進連盟の河合博之弁護士(竹野内も知っている人物です。:http://fukushimaworkerslist.blogspot.com/2013/06/blog-post.html)とその背後にいる「地球温暖化脅威論者のペテン師たち

原発ゼロ・自然エネルギー推進連盟の犯罪:熱海の土石流の被害はメガソーラーを建てたZENホールディング社に責任。河合弁護士は自分は無関係だと逃げまくっている。

後継者のいない山林で京セラを始めとした金持ちが木をばさばさ切っている。太陽光パネルが広がっている。

反原発活動家と一緒になって自然エネルギー運動家が自然破壊を進めている。

太陽光は自然を破壊する水力発電ダムの4倍の面積が必要、効率的なガス火力の160倍の面積が必要。自宅や工場の屋根に設置するのは良いが(バッテリーがまた公害問題に)、オフィスや工場の電力は賄えない。風力の発電はもっとひどく、暴風の時は止めねばならず、低周波振動の被害で住民に病人が続出。風力発電は原発の目くらましとして原発近くに建ててきた。

世界自然保護基金WWFは石炭をゼロにして自然エネルギーにしようと言っている。

自然エネルギーは個人宅であるとか、発電所などがない離島ならよいが、それ以外は必要ない。

燃料電池(商品名エネファーム100万円)は個人宅に置けば、ガスから発電と給油をしてくれる。

サハラ砂漠に自然エネルギーで3000万人の住民に電気を供給できるというが、天然ガス火力発電所なら、3倍の9000万人に供給できる。

効率の良い石炭火力を地産地消で都会の真ん中に作れば効率が良い。危険な原発を地方に作らずに済む。

昔は木炭を使っていて、スイスの面積の4分の1の森林を燃やさねばならなかったが、James Wattが蒸気機関を発明し、石炭が使えるようになり、広大な森林が生き返った。産業革命後、寿命もGDPCO2放出量も飛躍的に増えた。

石炭火力を悪と決めつけるのは悪。コストも最も安い。

日本最大の水素メーカーの岩田産業は原子力から水素をつくろうとしている。効率も悪く、石油・天然ガス製品には到底かなわない。

石炭は樹木の化石。自然が生んだカーボンニュートラル。3億6千万年前から2億9千万年前の短い期間に石炭の7割ができたので、この時代を石炭紀と呼ぶ。二酸化炭素濃度が上がり、シダが20mや30mにまで成長し、それらが石炭になった。

太陽光パネルの半導体シリコンを製造するのに、中国産のシリコンを原料として加工するプロセスは、化石燃料。

大林ミカ、飯田哲成、竹村英明、河合弘之、木村結らは自然エネルギーの普及で儲ける利権者。2012年に民主党が導入した再生可能エネルギー補助金、2017年に温暖化対策と称して浪費される金はなんと5兆円。一日当たり140億円!温暖化カルト集団である!4人家族で電気代より高い1万3000円がむしり取られている。

温暖化対策費年5兆円は、国民のためになんの役にも立たない防衛費とほぼ同額。政治家、官僚、旅行会社、企業、学術組織などは自分の給料、研究費、活動費を国家予算にたかって引き出している恐ろしいロビイストたち!

世界では年間36.5兆円!1日1000億円が、どぶに捨てられている。(『地球温暖化の不都合な真実』マーク・モラノ)

EUでは700兆円の対策費を浪費して、効果でない。そしてますます対策を考案する人間が増殖して、国家予算に群がる構図。失敗すればするほどもうかるしくみ。

再生可能エネルギー固定価格買い取り制度(FIT)に基づく家計負担は2021年度1万円を突破し、貧困層に大きく影響。

WWFにもグリーンピースにも気候ネットワークにもIPCCにも科学者はほとんどいない。醜いロビイスト。グリーンピース設立者のパトリック・ムーアもやめてしまった。

アンケート調査で、アメリカ気象学会AMS会員の75%がIPCCの主張に同意せず、反対意見。少数の政治的権力を持つ幹部がロビイストとして世論を捏造。

イギリス種層の科学顧問クリストファーMonckton卿が論文2万近くを調査したところ、IPCCと合致したものは0.5%から1%しかなかった。

IPCCは詐欺。ほとんどの人々が賛同していない。

さらには地球温暖化論者が、「原発はCO2を出さない」と宣伝して、いつまでも原発の延命を図っている。

IPCCの起源は原子力発電の推進!

1976年GEの優秀なトップエンジニア3人が原発の大事故の危険性を訴えて辞職し(NYTimes2月3日)、反原発運動スタート、1979年のスリーマイル事故はその後。

(竹野内注:米国のスターングラス博士は、広島長崎の健康被害の嘘の報告書を見てショックを受け、原発企業のウェスティングハウス社を退職したのは1966年ごろだから、スターングラスこそ反原発運動の先駆けだと思う)

イギリスのアリススチュワートが妊婦にX線を当てて子供にがんが増えることを発表したのが1970年。

1979年3月16日、ジェーンフォンダ、ジャックレモン、マイケルダグラスの3大スターが出演の『チャイナシンドローム』(GEを退職した3人がシナリオを描いていた)公開し、12日後の3月28日にスリーマイル島2号炉で事故。

3人のひとりであるGE元設計者のDale Bridenbaugh「日本の皆さん、アメリカの原発が大事故を起こして申し訳ない。」

1976年にGEの3人が全米に反原発運動の流れを生み出していた時、AECのオークリッジ国立研究所の前所長だったワインバーグが原発推進論を広めるため、策を探し始めたころ、カリフォルニア大学サンディエゴ校スクリップス海洋研究所のチャールズ・キーリング(元ストックホルム大学で学び、アレニウスの温室効果を吹き込まれていた)らが、ハワイのマウナロアにおいて、標高3400メートルの大気中にCO2が増えている測定値を発表。ワインバーグが飛びつき、原子力の危険性を忘れさせ、推進させるために温室効果を利用し始めた。

オークリッジ国立研究所のワインバーグ所長のもとで出入りしていたのが、「地球温暖化説の教祖」アルバート・ゴア

こうして国連のIAEAIPCCが全世界に原子力推進のための温暖化でたらめ・キャンペーン

CO2が増えたから海水温が上がったのではなく、海水温が上がったから海水中のCO2が増えた。逆である。

2020年にはコロナ化のため、産業活動が停滞し、CO2の排出量が5.6%も減少したのに、CO2の濃度は最高値。つまり自然現象でCO2は増えているのである。

2013年9月(大飯原発停止)から2015年8月(川内原発再開)まで丸2年間原発ゼロ。この間、火力87.8%(ガス47・5と石炭31・0よ石油9・3)および水力9.0、新エネルギー3.2%

ガスコンバインドサイクルは安価で効率も原子力の2倍もある。天然ガスも世界に無尽蔵に近くある。(これが最高)

河合弘之弁護士と飯田哲也が制作した映画『日本と再生』で自然エネルギーを普及しなければ原発ゼロにならないと強弁。実は自分の利権を主張。福島事故後の飯田哲也「原発を5年10年動かしながら自然エネルギーを普及しよう」と主張。飯田の「環境エネルギー政策研究所」が手にするエネルギー利権のために働く、原子力村が巧みに市民運動側に送り込んだ人物。

2018年3月23日、玄海原発が再稼働されるという時期に、九州全土の人が怒りをもって闘争。佐賀県知事山口氏「私は再生可能エネルギーを実現したいが、安定供給やコスト面で課題が多いため、現時点では原発に頼らざるを得ない。」

原発か、自然エネルギーか、という二者択一が間違いで、両方とも要らない!

天然ガスと石炭火力があればよい!

反原発のほとんどが自然エネルギー普及論者で、自然エネルギーの弱点をつかれ、原発必要論に利用されているのに、気づいていない!

2016年に電力が完全自由化された今、原発ゼロを目指して努力するガス業界、石油業界、鉄鋼業界などの新電力、つまり日本の全エネルギー産業に従事する大切なプロフェッショナルを悪者扱いしている。

日本の消費電力の7割以上を産業用と業務用が占める。能力の高い産業界の人々の知恵を使うべきである。

まったく報道されないが、現在、太陽の活動を見ると、黒点が減り、寒冷化が始まろうとしている。(デンマークのヘンリク・スヴェンスマルク)

NASAとアリゾナ大学の専門家によれば、17世紀から自然現象として起こってきた地球の気温情報は完全に終わっており、これから人類はミニ氷河期に備えなければならない。(1645~1715 マウンだ―極小期、1790~1820はドルトン極小期で江戸の大飢饉時代だが、現代の黒点現象パターンと似ている)産業革命関係ない、極小期は産業革命後も来ている。

ところがIPCCは100年で1度気温が上がったとでたらめな主張。一方、正確な人工衛星観測データでは、気温上昇がみられない!

アイヴァー・ジェーバー(Ivar Giaever)は、1973年に量子トンネル効果で江崎玲於奈とノーベル物理学賞を受賞したノルウェー人だが、2015年にドイツ・リンダ腕開催されたノーベル賞受賞会議で、65人のノーベル賞受賞者を前に次のように講演。「地球温暖化脅威論は見当外れもいいところだ。地球温暖化説は、いまや新興宗教になった。CO2に気温を生える力などない。ノルウェー政府がアルバート・ゴアにノーベル平和賞を授けたことが恥ずかしくてならない。」

IPCCは2000年に「あと数年で、地球上では雪を見られなくなるだろう」と予言していたのに、2010年から10年以上、豪雪とカンパが続き、寒冷化の始まりがはっきりしてきた。ウソがばれてしまったので、IPCC一派は、2013年から「温暖化説」ではなく、「気候変動説・気候危機説」という表現に切り替え始めた。気候変動説によれば、「温暖化によって寒冷化が起こる」そうだ。ウソの上塗り。寒冷化被害を音大化被害にすり替え始めた。

2011年11月下旬には、北海道でも東北でも観測史上最大の積雪量が記録。TBSサンデーモーニングも東京新聞も、一切報道しない。

2020年からは、温暖化によってコロナ感染がおこり始めたと言っている。この感染症は2019年の寒い冬から始まったのに。

実は、2021年12月から2022年1月2月の冬は、温暖化論者の嘘による石炭火力の廃止が加速されたころに、太陽活動が激減して強烈な大寒波に襲われ、電力不足と電気代の冒頭で、地球規模の経済的大打撃が起こるだろうと、欧州の良識ある人々の間で寒冷化危機説が広まっていた。

この機会に石油価格とガス価格を冒頭させれば、エネルギー財閥には天文学的な利益が転がり込む。

石炭火力つぶしを維持するため、ノーベル財団を支配する財閥が、詐欺師真鍋淑朗を引っ張り出して、権威を感じさせる物理学賞を与えた。(きたない!)真鍋は、非科学的と批判される地球温高説を「科学である、科学である」とうそを主張し続けた。

米国でも欧州でもIPCCの政策が石炭火力を廃絶に追い込もうとしたため、電気代とガス代が4倍から6倍に高騰し、寒い冬を迎えた。暴騰の後は急落させ、価格が変動すれば、先物取引で財閥が利益を増やせる。

IPCC、バイデン大統領、ジョンソン首相への批判がますます激しくなっている。

2021年8月9日:IPCC第六次報告書

9月4日 ヘンリク・スヴェンスマルクが第六次報告書を痛烈に批判。「なぜ地球の気候に最大の影響を与える太陽の活動度をIPCCは無視するのか?Can the IPCC neglect the Sun?

10月5日真鍋淑朗にノーベル物理学賞

10月31日~11月12日 イギリスでCOP26を開催するも、石炭火力廃絶を規定できずに終了。

2021年12月28日 (原発推進の)日本経済新聞「欧州、原発回帰の流れー温暖化対策のため」同じ日に東京新聞でも気候ネットワークの平田仁子が「温暖化ビジネス」の宣伝記事。

10月にEU委員長フォン・デア・ライエンが「原子力が必要だ」と発言

11月 ロスチャイルド銀行出身のフランスのマクロン大統領が国内の原発建設再開を宣言

12月 同じくロスチャイルド財閥の犬、オランダ首相マルク・ルツナが原発2基の新規計画

2022年1月1日 EU委員会、原発をグリーンな投資先として認定する方針を発表。

(この時、コロナ感染者数が記録的:1位アメリカ、2位イギリス、3位フランス、4位スペイン、5位ドイツ、6位イタリア、)

週刊ダイヤモンド『脱炭素地獄』生き残り上場421社ランキングー悪者企業の死闘

山火事は増えている?―落雷から生じる自然現象。(赤祖父俊一氏アラスカ大学地球物理学研究所教授、北極圏の研究で第一人者)北極圏は植物の死骸が多いから燃えやすい。

カリフォルニアの2018年の山火事は送電線の火花から生じた。また、新興住宅地が山火事の発生しやすい場所にある。

過去の山火事については、October 2000, Wildland Fires: A Historical Perspectiveが正確。Wikipediaは温暖化説に毒されている人が書いている

熱帯雨林の森林火災が増えているのは、食用や洗剤にパーム油を大量に使うようになったことが原因。

ブラジルの森林火災も工業開発のため平地化する野焼きが原因。CO2は関係ない。

アラスカ永久凍土の温度は2000年からほとんど変化していない。

南極の氷がCO2で溶けるとIPCCは言っているが、実は南極の氷は増え続けている。(IPCCの2007年のデータにも書いてある!最近のデータにも書いてある!)

氷河は氷の河なのだから崩れるのはあたりまえ。北海道新聞:地球温暖化とは無関係に何万年も繰り返している自然現象。

ヨハネス・オーレマンス「300年前、1700年代の小氷期から氷河の衰退は始まっていた」

北極海の氷は海面に浮かんでいるので、氷は解けても海面は上がらない。

シロクマは増えている。

台風は減少傾向にある。日本では寒冷期の1967年の台風の数が39回で最多だった。最高気温の1998年にたった16回。1959年の伊勢湾台風では、死者行方不明者は5098名。

1965年の奥越豪雨は一日の雨量が844mmだったのに(福井県ホームページにはある)、気象庁は記録を隠す。気象庁はリニア新幹線を認可した国土交通省の下にある。

2004年、フィリピン海の海水温度が異常に高く、台風が多く日本に上陸。年末にインドネシアスマトラ地震。台風の上陸数は、海底の温度を高める大地震と関係ある。

2021年後半の日本における連続火山噴火は、今後の大地震につながる可能性。関東大震災、東南海巨大地震、富士山大噴火?

アメリカ科学アカデミー「気候化学特別報告書2017」洪水の様相が変化してきた地域はほとんどない。全世界の洪水ワースト10は1976年以前の寒冷期に起きていた。

土砂災害が起こるところに住んではならない。保水能力のある山林を切ってはならない。

海面水位は上がっていない。2011年NASA「前年夏より5mm低い。」2014年NZ「ツバルの面積が増えている」

1912年ドイツのウェゲナーの大陸移動説。60年代に証明。

2009年にトンガの海底火山の大噴火が起こり、2年後に東日本大震災が起きた。

心配なのは、電気自動車に象徴されるように、電力消費業が激増され、原発必要論がよみがえる世界。

人間を必要としない機械化・ロボット化のAIを礼賛する頭の悪いマスコミによって電力消費量の激増と大量の失業者の生産が怖い。

1.  正しい工業社会を守り、危険な原発を撤廃

2.  天然ガス火力石炭火力という優れた技術を最大活用。自然エネルギーによる自然破壊を禁止

3.  無駄な排熱を減らし、リニアを止める。電気自動車を禁止。分散社会にしてヒートアイランドを現象。

4.  AIは極力避ける!

5.  平和憲法を守り、軍国主義と軍需産業排除、自衛隊は災害救助隊に。

6.  過去の日本の戦争犯罪含めて、歴史教育を高める

7.  遺伝子組み換え植物禁止

8.  子どもに大工、畑仕事、手芸、料理を習熟させる

9.  貧困者・障碍者に手を差し伸べて助けあう

10.         医療制度も医師中心から患者中心に

11.         マスコミの知性を高める

12.         外国人に敬意を払い、日本文化伝える

13.         貿易では相手国の産業も守る

14.         日本の古き良き文化文明を伝承し、継承する

15.         (ハリウッドの人間は温暖化説を説いて自分たちは豪邸に住んでいる)

温暖化説協力者たち:IPCC、アル・ゴア、IAEA, IEA, WFF, WMO、世銀、国連、EUフォンデアライエン、ドイツのメルケル、ディカプリオ、ナオミ蔵院、オバマ~バイデン、チャールズ皇太子、NYT,ノーベル選考委員会、江守正多、平田仁子、斎藤幸平、関口宏、元村有希子、涌井雅之、玉川徹、小池百合子、菅直人、小泉進次郎、河野太郎、孫正義、東京新聞、朝日新聞、毎日新聞、岩波書店、上智大学、国際基督教大学

 

追記:

 (重要)原発温排水による温暖化説を唱え、不審死をされた水戸巌教授と双子のご子息の話はこちらです→

http://fukushimaworkerslist.blogspot.com/2013/11/blog-post_14.html