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2024年9月14日土曜日

なぜ医師の私が命がけでWHO脱退を呼びかけるのか 井上正康 編・著 方丈社

 井上正康(大阪市立大学ー現大阪公立大学 名誉教授、分子病態学、現代的塾・塾長)

世界は悪意に満ちている。沈黙は同意。目覚めよ日本人!パンデミック”条約”、International Health Regulation(IHR、国際保健規則)改悪とドサクサ憲法改正による緊急事態条項で、日本人は自由と主権を奪われ、「家畜」になる。

このままIHRが改悪されたらすぐに起きる地獄 

*ワクチン強制義務化

*24時間完全監視&検査

*移動の自由なし

*永久マスク

*旅行はおろか、バスにも電車にも乗れない

*子供は学校でずっと孤食

*インフルエンザ・ワクチンのmRNAタイプは、コロナワクチンより数倍危険

*世界中のmRNAワクチン製造を日本に行わせる理由

すべて、本当にWHO脱退を実施するしか解決法なし。脱退してもデメリットはゼロ!! 

民間では、World Council for Health (WCH、ワールドカウンシルフォーヘルス)というWHOに対抗した機関を構築する動きもある。

(ウィキペディアによれば、WCHは、ロバート・ケネディ・ジュニアが率いる反ワクチン団体「Children's Health Defense」や、反ワクチン派の組織「World Doctors Alliance」、イベルメクチン推進団体である「FLCCC」など複数の団体と連携している) 

まえがきより*****

l  2024年は私たちの命運を大きく左右する年

l  新型コロナウイルスの起源が人工的に作られたものであることは、ウイルスのゲノム解析の専門家の間では、ほぼ常識。

l  日本の超過死亡数は大戦後最大。(Note:全世界で1700万人、日本で50万人と言う説アリ)

l  ワクチン接種後に突然ステージ4の末期がんの診断が激増

l  日本は世界一の接種国(国民の8割以上が頻回接種)日本はワクチン接種率、コロナ感染率、超過死亡数のすべてで世界一の一人負け国家になった。

l  2022年春までに接種する国は見られなくなったのに、日本は8億8千万回分購入。

l  国策として一切コロナ対策を行わなかったスウェーデンは死亡率や経済的ダメージは欧州で一番少なく、ワクチンを購入しなかったアフリカ諸国では感染拡大もしていない。

l  2023年6月、著者らはワクチン問題研究会を設立。村上康文理事(東京理科大学名誉教授)は、患者の病状や組織障害がワクチンに起因するか否かを確定診断する免疫染色診断法を開発。(ワクチン後遺症患者の救済支援を行う予定)

l  2024年1月にスイスのダボスで開催された世界経済フォーラムでは、Disease Xと称する感染症で次のパンデミック宣言を出す準備。WHOが中心組織。(トランプ大統領はWHOから脱退を勧めていたが、バイデン大統領が反故にしてしまい、強引に強行しようとしている)

l  WHOは国際保健規則IHRを改定し、ワクチンパスポートや管理社会を導入しようとしている。

l  WHOはビル&メリンダ・ゲイツ財団やワクチンアライアンスなどの民間営利団体からの出資に依存の医薬業界の営利組織。これに対抗して、世界の心ある医師や医療従事者がWCHWorld Council for Health)を立ち上げた。

l  日本では、憲法改正によって「緊急事態条項」を創設しようとしている。

 

第一章:臨床医が直面したワクチン禍の過酷な現実とWHOの悪意(対談:WCHジャパン副代表・佐々木みのり)

l  ワクチン接種開始から3か月くらいから、帯状疱疹が激増。校門の帯状疱疹が。24年間に1例しかなかったのが、1年間に20例も。

l  接種してから2年ほど経って、発がん患者が続出。ステージ4、ターボがん、などワクチンの原因。北里大学のノーベル賞を取った先生のあの薬や全国融資医師の会の木田正博先生の生薬(コロナワクチン除去散)が効くことも。

l  井上正康先生、岡田正彦先生、宮沢孝之先生の著書を待合室に置いている。

l  ワクチンの接種後に、体内に潜伏していたヘルペスウィルスの多くが活性化。

l  EBウイルスは、腫瘍ウイルスやがんウイルスとしても知られ、悪性リンパ腫、上咽頭がん、胃がん、唾液腺がん、平滑筋肉腫、乳がん、SLE、リューマチ、シェーグレン症候群などの自己免疫疾患の原因に。

l  梅毒患者も増えている

l  (井上)結核に関する人も増えている

l  原口一博議員はびまん性大細胞型B細胞リンパ腫に

l  (井上)ワクチンが多く取り込まれる臓器は、肝臓、脾臓、骨髄、その次が卵巣、副腎、精巣。

l  2021年に流産・早産が激増。不妊患者も増えている。

l  PVSPost Vacination Syndromeワクチン接種後症候群をPubMedで検索すると2023年8月時点でも9000本以上の論文。

l  ワクチンロットによる差も大きい

l  WHOはアドバイザリーボードであったのが、法的拘束力や強制力を持った組織になる可能性。WHOによるIHRの改悪は、多くの国が拒否や不同意を表明しているが、日本政府は反対せず

l  WHOのボードメンバーは、ビル&メリンダ・ゲイツ財団、ロックフェラー財団、医薬製薬業界の代表など私的利益代表者やNGO代表者。利益相反そのもの。

l  井上:WHO予算の8割以上がゲイツ財団、ロックフェラー財団、GAVIアライアンスなどの利益団体。だからこそ、トランプ前米大統領がWHOから脱退しようとした。

l  2023年11月15日に平沢勝栄衆議と原口和弘議員が共同代表、神谷そうへい事務局長でで超党派WCH創設。(WHOに長年貢献してきた英国のテス・ローリー博士が反旗を翻した)

l  (井上)WHOテドロスも日本の武見敬三功労大臣も医師免許持っていない

 

コラム:元ファイザー副社長のマイケル・イードンが語った「ワクチンとパンデミックーその衝撃の真相」

マイケル・イードン博士略歴:生物学研究者、30年以上バイオ製薬業界で働き、2011年まで呼吸器研究の全世界責任者、その後の10年間、30社以上のバイオテクテクノロジー企業のコンサル、業界内で高い評価だった)

 l   今回のパンデミックは実在していない。WHOが宣言を出すまで死者は増えていなかった。

 l   不適切で詐欺的なPCR検査

 l   病院で大量の人が不適切に人工呼吸器をつけられ、それにより多くの死者が出た

 l   介護施設では、多くの人が沈痛解熱薬を投与され、それにより、呼吸抑制が起きて死亡。  

 l   地域によっては、救命目的で抗生物質が投与されず、細菌性肺炎で亡くなる人もいた。

 l   スパイクたんぱくを人間の血液に加えると血液が凝固し血栓が形成される。生物学的毒素であり、免疫系が細胞を破壊する、神経組織で放出されれば、神経障害が発生する。

 l   厚労省は、ワクチンが卵巣に損傷を与えることを知っていた。

l   毒素を資質ナノ粒子に包むことにより、細胞間を移動、すべての臓器に到達。優先的に卵巣に蓄積することは、日本の厚労省の動物実験でも確認されていた。(井上も、熊本大学医学部教官時代にPEGでコーティングされた高分子製剤の研究を行っており、イードン博士の主張内容を正確に理解していた)

 l   存在しないパンデミックに対する遺伝子ワクチンを接種させるため、5憶5億5千万人以上が遺伝子ワクチンを接種され、1700万人以上が死亡。

 

  

コラム:リュック・モンタニエ博士の遺言「遺伝子ワクチンは有毒で、子供に接種させることは犯罪だ」2022年1月18日パリにて、死の直前のインタビュー、博士は3週間後の2022年2月8日に亡くなった。

 l   mRNAから合成されたスパイクたんぱくが、心臓などの臓器に悪影響、多くの若いスポーツ選手たちが接種後に亡くなっている。

 l   子どもたちに打つのは犯罪。

 l   神経系の疾患を引き起こす恐れもあり、すでに出てきている。非常に深刻な脳疾患。

 l   私はすべての同僚にワクチン接種の中止を求めている



 第2章 沈黙するか、戦うか:今すぐ行動を起こし、WHOからの脱退に進むべき理由 我那覇真子氏によるジェームス・ログスキー氏のインタビュー

James Roguski https://jamesroguski.substack.com/p/the-peoples-declaration

 l  WHO CA+(WHO Convention, Agreement or other international instrument on pandemic prevention, preparedness and response)は実態は条約ではなく、白紙委任状に同意させられるだけの危険なもの。

 l  1992年に国連が採択した気候変動枠組み条約と似ている。

 l  大まかな枠組みを決め、誰かを責任者にして詳細や規定は後で決めていくという危険なもの。

 l  内容は秘密にされ、一般国民が読むことはできない。まとめ文書(compilation text)とよばれる208ページの書類はわずか43ページにまとめてしまい、多くの国の希望が勝手に削除された。 

 l  WHO CA+締約国会議(Conference of the Parties)は、加盟国だけではなく、医薬品、注射、検査薬などの企業の代表者も、WHOへの最大の出資者である財団など営利団体も参加。

 l  WHO CA+では、将来的に300億ドルをどのように使うかの詳細やプロトコルを決める会議に出席し、彼らがその分配を決めるが、加盟国の承認手続きを必要としない。

 l  WHO CA+で、「病原体にアクセスし、恩恵を共有するシステム」Pathogen Access Benefit Sharing Systemを構築予定。これは商業的病原体取引。WHOがWTO世界貿易機構のようにふるまっている。

 l  パンデミック条約は生物兵器産業構築のための道具!?(病原体の共有、ネットワーク構築、商業的病原体取引、ワクチン注射、世界的規模で展開する生物兵器のリサーチ、関連企業が大儲け、製薬会社・病院・緊急産業複合体に対し、世界中の国々から資金を提供させようとしている)

 l  2022年11月、パンデミック基金の立ち上げで、米国が世界銀行と提携して年間10億ドルを拠出すると約束 

 l  2021年初頭に、製造能力のない国々にも工場をつくらせようと決定

 l  WHOの国際保健規則IHRーInternational Health Regulationは1969年に作られたが、すべての国の政府内にオフィスをつくることになっている。

 l  IHRについて2022年5月にIHRの改正が採択、すべての国が9月30日までに提案を提出せよとしたが、なぜか日本からの提案は完全に秘密となっている。本来は改正後、18か月以内に、各国がWHOに「IHR61条に基づき、我が国は拒否します」と意思表明すればよかった。日本は議題にすらなっておらず、全く報道されていない。

  l  IHRはもともと84ページだが、各国からの修正案だけで197ページにも。

 l  ロシアは、すべての国は、IHRの事務所に必要な権限を与える法律を自国内で制定しなければならないと提案。

 l  コロナ禍では、オーストラリア、ニュージーランド、カナダは群を抜いてひどい政策。(マスクなしの逮捕、ワクチンを接種しなかったら解雇など)

 l  2022年WHO予算は380億ドルで、うち10億ドルは8851人の給料で、平均年収は12万ドル。 

 l  最終的に住民を相手にしなければならないのは地元や地域の行政機関 

 l  ワクチン接種義務化やグローバルヘルス証明ネットワークも構築中

 l  関連ブログ

https://jamesroguski.substack.com/p/reject-digital-enslavement

 l  唯一の解決策は、各国がWHOから脱退すること(トランプ氏はやろうとしている)

関連ブログ:https://jamesroguski.substack.com/p/exit-the-who-now

 l  何十年にもわたって政府が国民から力を盗み、選挙で選ばれていない官僚にそれを託し、さらにどこの誰なのかもわからない人たちの国際組織に巨額な予算を提供している。

 l  世界中の何十億という人々が声を上げ、WHOに異を唱えるべき

 

我那覇真子氏によるコラム(2024年2月)

 l  WHOの脱退呼びかけの中心人物、メリル・那須博士は患者にイベルメクチンを処方したことが問題とされ、医師免許をはく奪された。那須博士はバイオテロの専門家でもあり、パンデミック合意とIHR改正の本当の意味を熟知し、世界に危機を発進している。(ソフトクーデターと呼んでいる)

 l  IHR改正に向けて行われてきたWHOに手続きの不備!第55条では、改正案の本文は見当が提案される保健総会の少なくとも4か月前に事務局長がすべての参加国に伝達するはずが、提出されなかった。(2024年5月開催の者なので、1月に提出されるべきであった)

 l  2022年5月の総会におけるIHR改正は、委員会の過半数の出席がなかったので、無効のはずである。 EUでは、オランダEU議員のロブ・ルース氏をはじめとする12名の議員および南アフリカ共和国の4名の議員が、テドロス事務局長に書簡を送付したが、WHOからの回答はない。

 l  フィリピン、エストニア、スロバキアではパンデミック合意拒否を表明。オランダやニュージーランドでもWHOの動きを阻止する運動。

 l  民間では、ワールド・カウンシル・フォー・ヘルス(WCH世界保健評議会)が立ち上がった。

 l  2020年3月11日、WHOテドロス事務局長が「新型コロナウイルスはパンデミックとみなすことができる」

 l  2021年11月29日から3日間、WHO創立以来2回目の特別会合Public Health Emergency of International Concern (PHEICフェイクー本当にフェイクだ。。。)

 l  2020年4月から2021年9月まで日本では緊急事態宣言が計4回発動。しかし、本格的なロックダウンができなかったのは、日本国憲法に緊急事態条項の規定が存在していなかったからなので、岸田首相は任期中に憲法改正し、緊急事態条項を新設しようとしていた。

 l  緊急事態条項とよばれる自民党案第98条は以下

 l  「内閣総理大臣は、我が国に対する外部からの武力攻撃、内乱等による社会秩序の混乱、地震等による大規模な自然災害その他の法律で定める緊急事態において、特に必要があると認めるときは、法律の定めるところにより、閣議にかけて、緊急事態の宣言を発することができる」

 l  ↑この考えが広まったのは、2020年6月に下村博文元文部科学大臣が会長を務める「With コロナAfterコロナ 新たな国家ビジョンを考える議員連盟 議連分科会」下村は緊急事態条項の実現を訴えた。

 l  感染症対策があれば、憲法改正も可能になるのではないかと考えた自民党

 l  2022年7月、安倍元首相暗殺事件の3日後、アントニー・ブリンケン米国務長官が岸田首相を弔問した際、自民党本部で記者会見

 l  岸田「会見は安倍氏が特に情熱を傾けてきた案件、緊急事態条項を含む会見内容で議員の3分の2を集結しなければならない。なるべく早く発議に」 

 l  2022年12月 改正感染症法で、医師や看護師以外でもワクチン接種可能に。感染の恐れのある人に自宅待機を指示、従わない場合は罰則も。

 l  2023年 緊急事態条項の論点整理が加速

 l  2023年4月 コロナ規制の緩和の裏で、改正新型コロナウイルス対策特別措置法と改正内閣法、「内閣感染症危機管理統括庁」(内閣官房直下)の発足決定

 l  9月、内閣感染症危機管理官として感染症対策業務とは関係ないはずのもと警察庁長官の栗生俊一氏が就任、感染症危機管理担当大臣には、自民党憲法改正実現本部事務総長だった新藤義孝経済再生担当大臣が就任(後任は加藤勝信前厚生労働省大臣、感染症対策のトップが今度は改憲推進役のリーダー)

 

第三章 人類を家畜化しようとしている者の正体 

By 井上正康& 河添恵子(「習近平が隠ぺいしたコロナの正体」著者)

 l  井上:mRNAワクチンは、失敗作の遺伝子製剤であることは知られており、ファイザーの株は大暴落。ビルゲイツも2022年秋にビオンテック社(ドイツのワクチン共同開発会社)の株をすべて売り抜けていた。

 l  ワクチンには、毒性の異なるロットが少なくとも3つある

 l  ワクチンの購入条件に「後遺症について発表しない」「ワクチン分析してはならない」「研究者が調査してはならない」

 l  ファイザーは1291種ものワクチン副作用の可能性を知りながら、75年間隠ぺいしようとしたが、裁判で負けて公開

 l  河添:ロバート ケネディーJrが製薬会社のロビーを提訴、米国保健社会福祉省から249ページのコロナワクチン推進のメディア計画を暴露。さらに「コロナワクチンはワクチンではない」

 l  mRNA開発者、ロバート・マローン博士による警告。

 l  トランプ大統領の主治医、ウラジーミル・ゼレンコ医師(2022年7月48歳で死去)「ファイザー元副社長イードン博士が言うように、子供にとってワクチンはコロナよりはるかに危険」 

 l  米国循環器専門医師で教授のピーター・マッカロー「ワクチン接種前には100万分の4だった心筋炎が、その後100万分の2万5千、40人に一人に!」その後、医師免許をはく奪される

 l  2021年イスラエルのリアルタイムニュース:FIFAアスリート、心臓突然死と原因不明死が5倍増

 l  井上:日本では経産省の補助金で20種類近いmRNAインフルエンザワクチンが製造中、やがて日本国民に接種されることに

 l  日本では医学部でジェンナーの種痘の講義で、大半がワクチン真理教信者

 l  ワクチンも気候温暖化も脱炭素理研で儲ける産業とDSによる情報統制

 l  河添: コロナ禍当初から、武漢ウイルス研究所のP4実験室からウイルスが漏れたと思っていた。生物兵器と。

 l  アンソニー・トゥコロラド州立大学名誉教授は、米国政府の生物兵器相談役で世界的権威。「武漢の研究所で、機能獲得実験をしていたのであれば、生物兵器でしょう」

 l  井上:日本でも東大の研究者が米国で鳥インフルエンザの遺伝子を組み替え、直接人に感染できるような種類をつくったりしている。(竹野内Note:東大医科学研究所の河岡義裕教授と思われる https://www.natureasia.com/ja-jp/nmicrobiol/interview/6 )

 l  河添:中国の軍事医学科学出版が2015年に出した本に「現代の遺伝子兵器は動物伝承実験によって人工遺伝子組み換え生物兵器を自然減として偽装し、平時に敵対国に投入して襲う」と書かれてある。しかも中国と米国の学者が一緒にノースカロライナ大学で研究をしていた。米国内では続けられない最終的な部分の実験を、オバマ政権時代に武漢ウイルス研究所に移した。武漢のP4実験室では、フランスの軍事企業の技術を用い、原子力潜水艦並みの機密性の高い実験室を完成した。

 l  井上:2001年の同時多発テロ後の炭そ菌を使った郵便テロ後、病原体とワクチンをセットとする軍事物資の開発が軍のレベルで考えられる流れに。

 l  オバマとバイデンが上院議員時代で、実験は2005年くらいから米国内でやるのは危険すぎるという理由で、武漢とウクライナの研究所にプロジェクトを移したという証拠がたくさん残っている。

 l  2020年1月31日、デリー大学とインド理工学院の研究者(筆頭執筆者はプラシャント・プラダン研究員)がbioRxivで、武漢ウイルスとHIVウイルスとの類似性について発表、SARSウイルスの遺伝子配列の中にHIVウイルス由来の遺伝子の配列が4つ人工的に挿入されていたという内容、その後削除された。モンタニエ教授も「天然ではなくて人工」「乳幼児突然死症候群とワクチン接種には関係がある」

 l  パパブッシュが副大統領だった時代に米国HIV研究の中心にいたのがアンソニー・ファウチ、国立アレルギー感染症の所長になり、7代の大統領に仕えて、首席医療顧問に。DSの陰謀、生物化学兵器のイノベーション、人口削減、人体実験をシームレスに継続させるために仕えた可能性。

 l  ファウチの妻、クリスティン・グレイディは、FDA生物倫理委員会のトップ、HIVを専門とする看護・臨床研究・臨床ケアに長年携わり、NIHから所長賞、国立衛生研究所CEO賞を受賞。ファウチと共に第一線。グレイディ家は祖父の時代から共産主義でマおいストのプレスコット・ブッシュ(パパブッシュの父)に仕えてきた。グレイディの弟はパパブッシュのスピーチライター。ブッシュ家はスカルアンドボーンズで英王室の手足であり、秘密結社の原資はアヘンビジネスで東インド会社につながる。ファウチは麻薬カルテル一族に使われてきた家系と結婚した人間。

 l  中国共産党は共犯者。

 l  ファイザー社員は、安全なロットを打っていたことが暴露された。

 l  井上:ウイルスは人工的に作られ、遺伝子の変異パターンも人工的な痕跡。光源ドリフトとよばれるランダムな遺伝子変異が入っている。ゲノムのプロには一目瞭然。

 l  河添:中国は感染拡大を防ぐためにゼロコロナ政策を進めたのではなく、主目的はPCR検査の強制、DNAデータの採取と人民の鼻の奥にマイクロチップを埋め込むこと、AIの管理体制の強化と実装。

 l  中国のアヘン戦争から近現代史の流れ(昔はアヘン、今はワクチン)

 l  東インド会社(英、オランダ、デンマーク、ポルトガルなど欧州の国々)の中核に「300人委員会」これがDSの中核でアヘンからワクチンまで。フロントランナーがファウチ、ゲイツ、ブッシュ家、さらに奥にはイギリス王室。

 l  粗悪なアヘンで清国は機能不全に。アヘンで大金を得ていたのは、アシュケナジー系ユダヤ人。アヘンからマリファナやヘロイン、フェンタニルなどの合成麻薬、ワクチンまで同系列の末裔が今も利権を握る。

 l  井上:レプリコンワクチンとよばれる自己増殖型遺伝子ワクチンが世界で初めて日本で製造が承認。福島の南相馬市に巨大な製造サティアン、九州の久留米リサーチパークにも。

 l  2023年夏から原発事故で無人と化していた南相馬に巨大工場、明治製菓ファルマと米国のアルカリスの合弁会社が経産省から莫大な補助金をもらい建設。隣には日立の半導体研究所、および大型ドローンの研究施設。海側には広大な太陽光パネル。異様な光景。

   l  2023年5月には日立製作所とアルカリス社がmRNAの配列設計技術に関する共同研究契約を結んでいる。南相馬では実は20種を超えるインフルエンザ用のmRNAワクチンを作っている。

 l  河添:欲ボケと平和ボケの日本企業がレプリコンワクチンを世界に打って行けば、いずれは訴えられる可能性。

 l  ビルゲイツと日立は2001年に契約を交わしている。日立が開発したRFIDというICチップの超極消化技術にゲイツが目を付けた。

 l  エコノミスト誌(オーナーはロスチャイルド家やイタリアのアニエリ家)1992年4月に「Changing Your Genes」という予告記事。

 l  フランスのジャック・アタリ(ユダヤ社会の重鎮、欧州復興開発銀行の初代総裁、歴代仏大当郎のブレーン)「将来的には人口削減の方法を見つけることが課題になってくるだろう。もちろん我々は人を処刑したり収容所に送ったりなどと言う露骨な真似はできない。そうすることがが彼ら自身のためなんだと信じ込ませることで、上手に彼らを間引いていくことになる。そのために、何らかの事象、例えば一部の人を標的にしたパンデミックを興したり、経済崩壊を興したり、高齢者に悪影響を与えるウイルスを撒いたりと言ったことが考えられるが、まあ方法はたいして重要ではない。とにかくこういう事件を起こすことで、弱いものや恐れるものは、これに屈服するだろう。愚か者はこの事件を信じ込み、何とかしてほしいと嘆願する。そこで我々の出番だ。『これが治療法だ』と救いの手を差し伸べる。こうして愚か者の自然淘汰が行われることになる。屠場に自ら進んで向かうようなものである」 

 l  ダニエル・エスチューリン著『ビルダーバーグ倶楽部』(2006年、山田郁夫訳、バジリコ出版)「世界経済フォーラムとは、IMF,世界銀行、ロックフェラー財団と言った団体と、ジョージソロス、ビルゲイツ、ビルクリントンなど個人が一緒に仲良くやる組織だ。しかもバラバラの方向に進むのではなく、みんなこぞって中央集権の基盤構築、グローバル政府樹立のただ一点を目指す。そして精巧な体内埋め込みようマイクロチップの特許権を買収したばかりで、事業展開もしていない企業にテクノロジー賞を授ける。これはどういうことなのだろうか。そこには1つ小さな秘密がある。世界経済フォーラムの主要な目的は全人類に予防接種を施すことだ。」

  l  武田薬品工業がモデルナのことを後押し、同社の2015年からのCEOはフランス人でリオン大学卒のクリストフ・ウェバー氏。モデルナのCEOステファン・バンセルはユダヤ系フランス人でリオンにあるビオ・メリューのCEO. メリュー氏は、中国と半世紀以上保健衛生の分野で深い関係を持った重要人物。リヨン駅周辺にはフランスで最初のチャイナタウンあり。1921年7月に中国共産党が血統、フランスにも中国社会主義青年団が結成、中国が海外に設立した唯一の大学系機関が当時のリヨン中仏大学だった。

 l  メリュー氏は免疫療法に関わるTransgeneと中国に4か所研究所を持つNutriScienceの大株主でメリュー財団も持つ。武漢ウイルス研究所の設立のための資金集めの受け皿、フランス中国基金会が発足した時フランス側の運営委員長でもあり、メンバーにはジャック・アタリの名もある。

 l  中国は2018年12月「中国改革開放40周年を祝賀する式典」において、WEFのクラウス・シュワブ会長とアラン・メリュー氏にも授賞。メリュー氏の部下がモデルナのステファン・バンセル。 

 l  モデルナでもファイザーでもワクチンに使われているPEG(ポリエチレングリコール)は中国製、シノペック上海という中国共産党傘下の企業が提供。

  l  習近平は米国の政治家らとまともに面談せずとも、ビルゲイツとは表と裏で面談。

 l  かつては軍産複合体、現在は遺産複合体が世界でビジネス、一気にみな死んでしまうと市場が縮小するので、添加物やGMOを含め、人々を体調不良のまま長生きに。日本は彼らにとって簡単に騙せて長く儲けられる市場。

 l  OECDではがんによる死者は減っている中、日本だけは増え続けている。

 l  1990年代、抗がん剤が効いていないという議論、使われなくなると圧倒的に日本に入り、ガン死亡者が増え続けている。

 l  300人委員会にはロックフェラー財団も。デビッドロックフェラーの後釜がビルゲイツ。 

 l  2019年6月に国連と世界経済フォーラムはアジェンダ2030の戦略的パートナーシップの枠組みに関する覚書に署名、世界統一政府の樹立を目指して共同

 l  アジェンダを資金面と運営面で管理するのが、ブラックロックという世界最大の資産運用会社。日本人の年金を含め、世界中から金集めて運用、多国籍企業の最大株主になり、年間運用資金額は2000兆近く。米国スタンダード&プアーズ500の株価指数を構成する企業の80%以上で持ち株比率の上位3位に入っている。(ファイザーもモデルナもCNNもFOXも)

 l  WEFは政官財のスーパーエリートを養成。実態は国家を売り渡し、世界統一政府樹立のため働くエリート(デマ太郎など)を育成してきた組織。

 l  2023年9月1日、各省庁より高い位置にある内閣感染症危機管理統括庁が発足。

 l  2024年2月5日 米疾病対策センターCDCが地域事務所を都内に設置。「日本と協力して世界的な感染症など公衆衛生上の脅威に迅速に対応する」

 l  WHO資金源は複数。ゲイツ財団、ロスチャイルド、ロックフェラー、カーネギー家、メロン家、イギリス王室、中国共産党、習近平一派など。美しい看板で我々をだます人体実験の犯罪カルテル。

 l  イーロンマスク氏はツイッターを買い取ったことで、「科学の全体主義」への徹底抗戦を始めた。国連や欧州連合と死闘。欧州委員会の副員長「Xを偽情報や誤情報をホストしている最大のプラットフォーム」と名指し。

 l  井上:2023年mRNAワクチン開発への貢献でカタリン・カリコとドリュー・ワイスマンにノーベル生理学・医学賞 「血塗られたノーベル賞」と多くの受賞者が激怒。ワイスマン自身が2018年、このワクチンは血栓を生じ、人の欠陥を傷害する恐れがあると警告を鳴らしていた。

 l  ノーベル賞はDSの道具。山中教授も「ワクチン打ちましょう」とプロパガンダ。

 l  日本はファウチに2023年旭日重光賞を2024年には稲盛倫理賞を授与。

 l  ワクチンに反対していた京都大学の上久保康彦教授(安倍元首相にもレクチャーした)やウイルス学の宮沢孝之准教授は京都大学を追われた。 

 l  学問の自由を守るために権威と闘う大学は完全消滅。

 l  河添:アカデミーはDSの所有物。ドストエフスキーは悪に立ち向かう道徳的な不屈の精神をもはや持たない社会を恐れていた。その通り。

 

***キーワードは不服従****

 l  欧州各国は激しく抵抗。ドイツ、仏、ベルギー、オランダ、ポーランドなど農家のトラクターやトラックが道路を埋め尽くしたり機能不全に。

 l  2023年9月欧州議会にてドイツ議員のクリスティーン・アンダーソン「彼らはコロナの圧政を復活させようとしている。皆さんはノーと言いましょう。」

 l  2023年11月 スチャリット・バクティSucharit Bhakti教授 

 l  「mRNAワクチンが安全で効果的であると称賛する人、ワクチン接種が深刻な副作用を引き起こすことは滅多にないと主張する人は誰でも、信じられないほど無知であるか、限りなく邪悪であるか、そのどちらかです。彼らは犯罪を犯しています。なぜならワクチン接種は悪影響しか与えず、命に関わることが科学的に証明されているからです。このワクチンによって引き起こされる心臓病は、老いも若きも同様に課題になっています。幸いなことに、ドイツの科学の名誉を守るために有名な病理学者が立ち上がり、ワクチンと重度の臓器損傷の関係を発見した世界初の研究活動を行いました。先日、事故で悲劇的な死を遂げたアルネ・ブルクハルト教授がその人です。そして彼の親愛なる友人であるウォルター・ラング教授が本日お話しました。ドレスデンのミヒャエル・メルツ博士とハイデルベルグ大学病理学研究所所長で世界的に有名なペーター・シアマッハー教授。彼らの仕事のおかげで、それは科学的に今、証明されています。」

 l  教授の訃報に、世界中から追悼の声。スイスの弁護士やフランスの弁護士による追悼文。

 l  「ブルクハルト教授は、人類に対する最大の犯罪の一つを解決するために卓越したサービスを提供。スイスメディックに対する刑事告訴に関連して私のチームにも大いに協力し、亡くなったワクチン接種被害者の遺族のために信じられないほど貴重なプロボノ(ラテン語で公共の善のために)として、幅広い専門知識を提供した。私個人は彼に大きな恩義を感じています。私たちは彼を名誉ある感謝の記憶として残し、彼の仕事を完成させるでしょう。」

 l  「ドイツの同僚であるアルネ・ブルクハルト教授の訃報を知り、大きな悲しみに包まれています。彼の無数の組織学的分析、特に秘蔵の血栓症や自己免疫的障害、あるいは睾丸や卵巣、心臓の障害に関する警告を通して、ワクチンの悪行が可視化されたのは彼のおかげです。」など。

 l  ブルクハルト教授の事故死を皆疑ったいるはず。「殺されたのでは?」バクティ教授は、スタンディングオベーションに感涙したのではなく、偉大な学者の突然死に対する悔し涙と、プロボノのために闘い続ける決意の涙だったのでは?

 l  アメリカの予防接種安全性監視システム(Vaccine Adverse Event Reporting System, VARES)のデータは死産と流産の驚異的な激増を示している。

 

 l  井上:日本国内では立憲民主党の原口一博議員が、各党の議員たちに声をかけ、超党派議員連盟を立ち上げ、第一回の勉強会を2023年11月15日に開催し、毎月開かれている。(国家の存亡がかかっている議論を外務省と厚労省に任せるのはとんでもない)

 l  今は情報という武器を使った第三次世界大戦の最中。これ以上の重大事はない。 

 l  WHOは人類の健康を守るための機関ではなく、巨大製薬会社、医療業界、薬品メーカーの利害を集約する集金装置で、出資者に乗っ取られており、プロパガンダ情報を流している。

 l  パンデミック条約のどさくさに紛れて日本国憲法を改憲しようという動きも。

 l  WHOの意向を反映する形で、内閣官房の最上位に内閣感染症危機管理統括庁がつくられ、監理監をもと警察庁長官が務めるという組織作りは、まるで80年前の特高警察。言論の自由は厳しく制限され、我々のように遺伝子ワクチンを打ってはいけないと言って回る者は監獄に行く可能性も。

 l  パンデミック条約制定委員会の副議長国は実は日本。

 

コラムー世界の論文が示す、ワクチン接種後症候群の実像

 l  井上: 大阪市大医学部在職中に図書館長、医師が世界中の最先端情報を入手して日常診療に生かす方法を支援していた。

 l  今回、コロナ遺伝子ワクチンの副作用報告論文を網羅的に検索。大阪公立大学医学部の小西先生が筆頭著者としてまとめた論文により、遺伝子ワクチンの副作用に関する教学的事実が判明した。

 l  2021年から2023年11月までの段階で「コロナワクチン副作用」のキーワードで、201種類の疾患で3071本の副作用報告論文がヒット。一つのワクチンでこれほど膨大な数の論文が短期間で報告された例は人類史上初めてである。

 l  副作用は、心臓、腎臓、甲状腺、糖尿病、肝臓、皮膚、目、血液、神経、脳、肺の病気などほぼ全医学ジャンルで、全臓器が障害されている。

 l  ワクチン後遺症として特に多い上位10疾患で、一番多いのは血小板減少症。遺伝子ワクチンが骨髄に多く集まり、血小板や血球をつくる細胞が障害されるから。そして心筋炎、血小板減少性血栓症、深部静脈血栓症、静脈洞血栓症、リンパ節腫大、血管炎などあり。

 l  mRNAワクチンの最大のリスクは、「全身の血栓症と血管障害」、ワクチンで産出されるスパイク蛋白自体が毒。

 l  血栓症や血管障害で心臓のエネルギー代謝が障害され、呼吸困難になり、脳の神経細胞も短期間に死んでしまう。

 l  これがスパイクによる全身性病態の本質。

 l  ワクチンによる免疫異常***

 l  今後は接種後1年、2年、3年など、長期間後に発症する免疫異常や遺伝子異常に関する省令が増加し、発症数は右肩上がりに増加し続けることが明らか。血液疾患、神経疾患、血管疾患、心疾患、皮膚、目、全身、脳、腎臓、リンパ節、甲状腺、拝、肝臓、糖尿病、副腎などあらゆる臓器。特に心疾患、腎臓、内分泌、肝臓、皮膚疾患は非常に多い。

 l  これまで3575編の論文報告、「全身性多臓器障害」という人類が経験したことのない人為的病気が8割以上の国民が接種した日本人をトップランナーとして世界中で起こりつつある。

 l  ワクチン問題研究会の村上康文理事は「コロナウイルスのスパイク蛋白と遺伝子に結合するN-蛋白を同定する特殊免疫染色法」を開発。免疫診断法がワクチン後遺症診断の決定打となり、被害患者救済の科学的基盤になるはず。

 l  ワクチン問題研究会は、世界の医学論文情報をホームページに掲載し、誰もが検索可能に。後遺症患者の医学的、社会的救済を最先端科学によって支援。

ワクチン問題研究会ホームページ https://jsvrc.jp/